隣国同士であると同時に、経済面での関係も深い日本と中国だが、互いに対する好感度は非常に低い。特に日本の中国に対する好感度は、アジアや欧州諸国と比べると際立って低いのが現実だ。


 中国メディアの同花順財経はこのほど、「日本と世界の対中感情にはどれだけの違いがあるか」と題して、米調査機関ピュー・リサーチ・センターの発表した調査結果について紹介する記事を掲載した。

 同調査によると、中国を好意的に見ている人は、国別では日本が最も低く、わずか9%にとどまり、中国が好きではないと答えた人は89%にものぼったという。世界平均では、中国を好意的に見ている人は55%、そうではない人は34%で、数字からみても日本と世界の調査結果には大きな乖離がある。

 記事は、アジア諸国と比べても日本は独特だと指摘。パキスタン、オーストラリア、フィリピンなどは比較的中国を好意的に見ており、マレーシアは78%という高い数字を出している。南シナ海問題を抱えているベトナムでさえ19%で、記事は日本人の対中感情は「少なくとも客観的ではない」と主張した。

 また、中国は将来米国に代わって超大国になると思うか、との質問には、英国、ドイツ、フランス、イタリア、スペインなどの欧州諸国では60%がそうなると思うと回答しているのに対し、日本はわずか20%で、世界平均の48%と比べても大きく下回っている。

 同じ先進国なのにこれほどまでの違いが出た理由について記事は、欧州は移民国家で、勤勉で苦労をいとわず、テロにも参加してこなかった中国系移民が欧州で評価されていると主張。2015年に中国は米国を超える230億ドルもの大金を欧州に投資しており、中国の「一帯一路政策が歓迎されている」こと、「多くの中国人観光客」が欧州に利益をもたらし、中国人旅行者のマナー違反にも欧州は寛容であることなどがあると主張した。

 結びに記事は、日本人の中国に対する好感度の低さは世界平均からみても「非主流」であると指摘。中国の日本に対する好感度も同様に低いという事実からすると、日中両国は時間をかけて理性的になるべきで、このままでは国家全体が損失を被ることにもなりかねない、と警告した。とはいえ、この数字は日中両国が互いを強く意識している表れとも言えそうだ。
(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)


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