日本は第２次世界大戦で敗戦し、国土の多くが焼け野原となった。しかし、終戦から１９年目には東京五輪を開催し、新幹線を開通させるまでの復興を果たし、その後は高度経済成長を実現させ、４２年間にわたって世界第２位の経済大国の座を維持した。
中国メディアの百家号はこのほど、日本は第２次世界大戦の敗戦で廃墟と化したことは中国人ならば誰もが知る事実だと指摘する一方、日本は戦後わずか数十年という短い期間で先進国へと上り詰め、さらに不動産バブルの崩壊で大きな打撃を受けながらも今なお世界有数の経済大国であると強調し、「日本は一体どうやってこれほど奇跡的なことができたのか」と疑問を投げかけた。
記事は、日本は確かに戦争によって廃墟になってしまったが、戦争が勃発するまでに日本は国内で完結する工業体系が整備されており、人材や設備などの工業体系が戦争で徹底的に破壊されなかったのは幸運だったと主張。また、日本は戦後、米国に占領され、財閥解体などが行われたとしながらも、もう１つ幸運だったのは朝鮮戦争が勃発したことだと指摘し、戦争による特需が日本の復興と経済発展を加速させたと論じた。
さらに、米国に占領されたことで日本は「西側」の国となり、政治制度や経済構造などを米国に整備してもらったことで、世界は日本の経済発展に対して寛容となったと主張。もちろん日本の「人口の多さ」や「日本人の勤勉さ、民度の高さ」といった要素も日本の奇跡的な復興を大いに後押ししたとしながらも、すべては米国あってこその発展だったと主張した。
また、１９８０年代に米国に迫るほどまでに日本経済が発展すると、米国はプラザ合意や半導体協定などを通じて日本経済に大きな打撃を与えたと主張。日本は敗戦後に奇跡的な復興を遂げたのは事実だが、その後の復興もその後の衰退も米国によってコントロールされたものであるとの見方を示した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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