家庭用チルド麺市場が2023年春の価格改定に動き出した。今春（3～4月）に続く2回目で、来年2月から業界シェア2位のシマダヤが家庭用商品（冷凍麺含む）を6～30%、同5位の名城食品が9～22%それぞれ値上げすると表明。
今後は即席麺などと兼業する同業大手メーカーの動向が注目される。

今回発表した2社は麺類専業。前回の価格改定を発表したのは21年11月下旬であり、その後の急激なコスト上昇を反映した形となる。直近で22年秋における輸入小麦の政府売渡価格および小麦粉価格は据え置かれたが、「春の大幅な粉価アップに加え、足元の原材料費・資材費やエネルギー費の負担増は自助努力で吸収できないレベル。収益は非常に厳しい状況」（関係者）。

当市場のトップシェアは東洋水産、3位は日清食品チルド、4位は伊藤ハムグループの菊水と見られる。各社とも様々なシミュレーションを行っている模様だが、一連のコスト高は同様の情勢。先行した専業2社に続く動きが出てくるか注目される。
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