日本サッカー協会は2日、レフェリングに関する理解を深めることを目的としたメディア対象の「レフェリーブリーフィング」を都内で行った。
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ブリーフィングの冒頭では「審判交流プログラム」の報告が行われた。
佐藤氏は、欧州から招聘(しょうへい)したレフェリーから「対選手、対チーム役員へのマネジメントが優しすぎるのでは?」と問題提起があったことを明かした。
判定への異議を行う選手やチームスタッフへの対応について、もっと厳格に、毅然として対応するべきだと助言があったという。
実際の判定例として、5月21日に行われた京都―C大阪のルヴァン杯で、C大阪の選手に異議で警告が提示された事例(バドストゥーブナー主審=ドイツ=)、5月31日に行われた広島―川崎の第19節で、広島の選手に異議で警告が提示された事例(ペーターセン主審=ドイツ=)が紹介された。
佐藤氏は「選手のアグレッシブなアクションに対して、僕たちが学んでいかないといけない、(世界に)合わせていかないといけない基準ではある」と述べた。
かねて日本の審判団は、選手やスタッフと積極的にコミュニケーションを図る姿勢に定評がある一方、毅然とした対応を求める声もあった。“毅然化”は現場から一定のハレーション(反発)も想定されるが、来日した審判団からは「自分たちもそうだったが、2、3か月と続けていくことで、現場にも理解が広がり、(異議の)数自体が減っていく」とアドバイスがあったという。
扇谷健司・審判委員長は「(カードを)出せばいいというものではない」と前置きし、助言を受けて直ちに“毅然化”を広く求めていくことはないとした上で「日本で、全員がこういう(毅然とした)対応ができるかと言えば、そうではない」と欧州のトレンドを注視していく姿勢を示した。