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世界最大の鉄道見本市・イノトランスで、初めてのアジア版として2027年9月7~9日にシンガポールで開催される「イノトランスアジア」。2025年7月の速報に続き、日本の事務所に当たるメッセ・ベルリン(日本代表部)が、メーカーや鉄道会社に出展を呼びかけるメッセージを発した。

会場は東南アジア有数の見本市会場・シンガポールEXPOで、メッセ・ベルリン アジアパシフィック社が主催する。主な展示メニューは「鉄道技術」、「鉄道インフラ」、「公共交通」、「車内インテリア」、「トンネル建設」の5項目。主催者は、日本をはじめとするアジアや世界の約500社(者)の参加を見込む。

2027年9月開催の「イノトランスアジア」への出展を呼びかけ メッセベルリン日本代表部が情報発信

メッセベルリンアジアは、今回の参加呼びかけにあわせてアジア主要国の鉄道整備の現状を調査した。中国や東南アジアでは、世界規模のモビリティ(移動)革命の流れに沿って高速鉄道や都市鉄道整備が構想される。

鉄道が注目される最大の理由が、日本でも1960~1970年代の経済の高度成長期に進んだ都市部への人口集中。2020年にアジア主要国トータルで約23億6000万人だった都市人口は、2050年には約34億8000万人への拡大が予測される。

アジア主要都市では、すでに慢性的な道路渋滞で都市機能のまひが発生。メッセベルリンアジアは、アジア太平洋全域では2020~2035年の約15年間に、道路、都市・高速鉄道といった交通インフラ分野で、およそ43兆アメリカドル(約6600兆円)の投資を見込む。

国・地域別では、日本の技術協力で高速鉄道整備が進むインドで〝インド版新幹線〟のほか、主要都市の地下鉄整備が加速する。

鉄道整備が急ピッチなのが東南アジア各国。ベトナムではハノイとホーチミンの2大都市で、2035年までに580キロ、2045年までに949キロの地下鉄網を計画。

タイも、首都のバンコクなどで高速鉄道整備が進行中だ。

シンガポールやフィリピン、マレーシアにもそれぞれ鉄道整備プランがある。

日本の企業・団体では、日本鉄道システム輸出組合(Japan Overseas Railway System Association=JORSA)が、イノトランスアジアに参加意向を表明。車両、電機品メーカーや商社などがメンバーのJORSAは、ドイツ・ベルリンで隔年開催のイノトランスでも常連の出展者だ。

メッセベルリン日本代表部は、「鉄道の専門家やリーダー、メーカー代表、政府関係者などが一堂に会し、アジアの鉄道の未来を見通すイノトランスアジアへの参加を考えてほしい」と訴える。

記事:上里夏生

(画像:メッセベルリン日本代表部)

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