【年齢別・企業規模別】女性の平均年収と給与の高い業種を一覧表で確認

昨年から、モノやサービスの値上がりが続いています。収入を上げる方法をいろいろ考えている女性も多いのではないでしょうか。

今回は、厚生労働省の「令和3年（2021年）賃金構造基本統計調査」をもとに、年代別の平均年収や、業種別の平均年収を調べてみました。もし、手取りアップを狙い、転職などを検討されているようなことがあれば、参考にしてみてください。

■女性の平均年収＜年齢別・企業規模別で確認＞

まずは、女性の平均年収を年代別に確認してみましょう。

出典：令和3年賃金構造基本統計調査をもとに筆者作成

年齢別の平均年収を比較してみると、働き始める20歳未満～50歳までは、年齢を重ねることに平均年収が上がっていきます。

最も年収が高くなるのは、50～54歳。年収は、10人以上1000人未満の場合、約408万円。1000人以上の場合は、約456万円となっています。

一般的に大学を卒業してから就職する年齢となる、20～24歳の年収とそれぞれ比較すると、10人以上1000人未満の場合の伸び率は約42％。1000人以上の場合は、約51％増加となっています。

これより、年収は、約30年かけて緩やかに上がっていくことがわかります。一方、平均年収は、ピークである50～54歳を境に、徐々に下がっていきます。

ちなみに、すべての年代の平均年収は、【一覧表】の一番上の欄で確認できます。

■女性の平均年収＜業種別・企業規模別で確認＞

次に、女性の平均年収を業種別に確認してみましょう。

出典：令和3年賃金構造基本統計調査をもとに筆者作成

職種別で平均年収が一番高いのは、企業規模10人以上1000人未満の場合、「電気・ガス・熱供給・水道業」の約494万円であり、企業規模1000人以上であれば、「教育・学習支援業」の約563万円となります。

一方、最も平均年収が低いのは、企業規模問わず「宿泊業・飲食サービス業」となっています。平均年収は、10人以上1000人未満が、約281万円。1000人以上では、約297万円となっています。

宿泊業・飲食サービス業は、正規雇用ではなく、アルバイトまたは契約社員となるケースが多くあり、平均年収が伸びにくくなっています。

しかし、女性には出産・子育てというイベントがあり、宿泊・飲食サービス業によくあるアルバイトなど働き方の方が、融通が利き働きやすいという考え方があるのかもしれません。

■年収を上げたい女性がやるべきこと

年代別・業種別に、女性の平均年収をみてきました。ここからは、年収を上げたい女性が取り組んだら良いことを考えていきたいと思います。

■年収を上げる方法1：社内の給与が高い部署への異動

ある程度の企業規模であれば、社内で給与の高い部署へ異動を申し出てみてはいかがでしょう。たとえば、総務や経理部といった管理部門にいる場合は、営業部などに移動すると、インセンティブなど業績に応じた手当がつくかもしれません。

上司と定期的な面談があれば、そのときに年収を上げるにはどうしたら良いかを相談してみるとよいでしょう。部署異動を機に、新たなスキルが習得できれば、将来の安定的な就業にもつながります。

■年収を上げる方法2：手当てが付く資格を取得する

いきなり他部署へ異動するのが大変なのであれば、今いる部署で年収UPを考えなくてはなりません。その際、資格を取ることを検討してみてはどうでしょう。

こちらも、上司などに資格手当がつくのはどんなものかを確認してみるとよいです。今、任されている業務関連で適した資格をとれば、評価もあがりキャリアを伸ばすことにつながるでしょう。

今いる場所を大事にしながら、年収UPを目指せます。

■年収を上げる方法3：興味のあることで副業を始める

最近では、働き方改革の一環として、副業を解禁する企業が増えてきています。本業にプラスして、興味のあることで副業をしてみるのもよいでしょう。好きなコトを仕事にできるのが魅力です。

もし、好きなコトが見つからない場合は、これまでの社会人経験で得たスキルや知識を活かしてみるのも方法です。

また、お手軽なアンケートモニター、フリマアプリを使った不用品の販売など、できることからチャレンジしてみると、好きなことにつながるかもしれません。

■年収を上げる方法4：平均年収が高い業種に転職する

これから先のことを考え、今働いている業種から、平均年収の高い業種の仕事に転職するのもよいでしょう。

求人などはタイミングが大事ということもあります。転職サイトなどに登録したり、キャリア相談を受けたり、事前準備をしっかりして臨むようにしましょう。

年収UPにばかり目が行き、自分自身が合わない職種を選ぶことのないよう注意が必要です。焦らず、長期スパンで取り組みましょう。

■まとめ

現状を変えたいとき、一気に変えるのではなく、徐々に変えることもポイントです。まずは、できることに取り組みながら、年収を上げていく方法を考えるとよいでしょう。

■参考資料

• 厚生労働省「賃金構造基本統計調査 令和3年」( https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00450091&tstat=000001011429&cycle=0&tclass1=000001164106&tclass2=000001164107&tclass3=000001164108&tclass4val=0 )