絶対王者ドイツ車が苦戦！　いま日本市場でフランス車が好調なワケ

コロナ禍でありながらフランス車は台数もシェアも拡大した

いま、日本でフランス車の新車販売が好調だ。

日本自動車輸入組合の統計によると、2020年度（2020年4月～2021年3月）の輸入車登録台数は、海外メーカーの乗用車が29万741台から25万4051台へ前期比86.1％となる落ち込みだった。

これは当然、コロナ禍の影響であるが、一般ユーザーにとっては「コロナ禍にしては減少率が低いのでは？」という印象を持つかもしれない。

背景にあるのは、ブランドによって前期の落ち込みに大きな差があり、なかにはフランス車のように前期比100％超えとなっているケースもあるからだ。

具体的には、輸入ブランドのトップ常連であるメルセデス・ベンツが86.1％のほか、BMWは82.3％、フォルクスワーゲンが70.7%、アウディが91.0%、MINIが93.6％などドイツ勢が軒並みマイナス成長となった。一方で、プジョーが116.2%、ルノー98.9%、そしてシトロエンが127.2%と前年並みか前年比で大きく伸びているのだ。

とはいっても、実数ではプジョーが1万2010台（シェア3.58%）、ルノーが6296台（1.87％）、そしてシトロエンが5614台（1.67％）とまだまだ少ない。ドイツブランドは輸入車のメジャーブランドであり、日本人に馴染みが深いかわりにオールラウンドプレイヤーという商品イメージがある。

一方で、フランス車は本来少数派であるため、個性を際立たせることが可能だともいえる。

フランス車らしい独特のデザインのクルマが続々上陸！

モデルを見てみると、プジョーでは、刷新されさらにスポーティ性を増した「208」と都会派クロスオーバーの「2008」、そして「リフター」。

ルノーは根強い人気の「カングー」や、日本車で最近目立たなくなったカテゴリーであるハイパフォーマンス系ハッチバックの「メガ―ヌ ルノースポール」。

そして、シトロエンでは独特のエクステリア・インテリアデザインが多くの人を魅了する「ベルランゴ」という、どのブランドもフランス車らしさを主張するモデルが続々日本上陸を果たしている。

コロナ禍というだけではなく、いわゆる「100年に一度の自動車産業変革期」といわれる昨今で、日本のユーザーそれぞれが自分らしいライフスタイルを見直そうとしているのだと思う。

そうしたなかで、いわゆるCASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング＆新サービス、電動化）という一連のクルマの進化という評価軸ではない、もっとファッショナブルに、もっと日々の暮らしに彩りを持ちたいといった、素直な気持ちがこれまで日本人との関わり合いが比較的少なかったフランス車に向いているのではないだろうか。

もしそうだとすると、直近でのフランス車販売好調は一過性のものではなく、サスティナブル（持続的な）トレンドとして日本市場に根付くのかもしれない。