ゲストに富士製薬工業株式会社 執行役員 経営管理部長の宇治 浩様を迎え、中高生の探究学習の現場で起きていることを手がかりに、企業組織の中で個人の探究が生まれる条件を考えます。
▼セミナーの詳細およびお申し込みはこちら:
https://go.mimiguri.co.jp/tankyu-organization
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9/10水開催 学校と企業が交わる現場から考える「探究できる組織」とは
■セミナー概要
真面目で優秀な人材が揃っているのに、新しい挑戦が生まれない。「主体的に動いてほしい」と伝えても、社員が動き出さない。多くの企業がこの手応えのなさを抱えているのではないでしょうか。
私たちは、その原因は社員の能力や意欲ではなく、機会の不足にあると考えています。教育の効果は「有能化(できるようになる)」「社会化(組織に馴染む)」「主体化(自分が何をしたいのかを見出す)」の3つに整理されます。組織の中では、有能化と社会化の機会は絶えず数多くあります。一方で、役割を離れて「自分はこの会社で何をしたいのか」を問い直す主体化の機会は、ほとんどありません。
この主体化を促す営みを、私たちは「探究」と呼んでいます。そして探究は、号令では生まれません。「探究しなさい」と会社に迫られた時点で、それは与えられた役割をこなす行為に変わってしまうからです。必要なのは、社員が自分から問いはじめてしまう環境をつくることです。
その環境づくりのヒントが、中高生の探究学習の現場にあります。
■当日のプログラム
・なぜ組織に「探究」が必要なのか
固まってしまった組織を耕すうえで、なぜ主体化=探究の機会が鍵になるのかを問題提起します。
・中高生が本気になる環境は、どう設計されているのか(教育と探求社・福島 創太)
中高生が本気になる瞬間に何が起きているのか、その場をどのような設計で成り立たせているのかをお話しします。
・学校現場での体験が、社内にもたらしたもの(富士製薬工業・宇治 浩様)
社員とともに学校へ足を運び、中高生から率直な問いを受けた経験から、社内にどんな変化やチャレンジが生まれつつあるのかをお話しいただきます。大きな変革ではなく、小さなチャレンジが生まれはじめた段階の話です。
・個人の探究を、組織にどう埋め込むか(MIMIGURI・大野 将輝/田島 一生)
非日常の体験で生まれた熱量を、日常の業務にどうつなげるか。「ハレとケの接続」という考え方と、実際のプロジェクトでの試行錯誤を、うまくいかなかった例も含めてお話しします。
・ディスカッション
企業組織の中でも、個人の熱量や探究を生かした組織づくりはできるのか。登壇者全員で深めます。
■参加後に持ち帰っていただけること
1. 原因のとらえ方
挑戦が生まれないのは、人の問題ではなく機会がひらかれない問題である、という視点
2. 他社の実例
社員を中高生の探究の現場に送り出した企業で、実際に起きた変化
3. 明日からの打ち手
探究が生まれる環境をつくる3つの方法と、どれからはじめるかの目安
■こんな方におすすめ
・真面目で優秀な社員が多いのに、新しい挑戦や変化が生まれにくいと感じている経営者・経営企画・事業責任者の方
・「主体性を発揮してほしい」と伝えるほど、かえってそれらしい振る舞いが増えている気がする人事・組織開発担当の方
・研修や制度は揃えてきたのに、社員が"自分ごと"として動き出す手応えを得られていない人材開発・育成担当の方
・中高生の探究の現場で大人に何が起きているのかを知り、自社の人と組織づくりのヒントを得たい方
■開催概要
・セミナー名: 学校と企業が交わる現場から考える「探究できる組織」とは
なぜ、真面目で優秀な組織から、新しい挑戦が生まれないのか?
・開催日時 : 2026年9月10日(木)18:00~19:30
・開催形式 : オンライン(Zoomウェビナー。お申し込み後にウェビナーURLをメールでお送りします)
・参加費 : 無料(事前登録制)
・主催 : 株式会社教育と探求社/株式会社MIMIGURI
・登壇者 : ・宇治 浩様(富士製薬工業株式会社 執行役員 経営管理部長)
・福島 創太(株式会社教育と探求社 開発部 本部長)
・大野 将輝(株式会社MIMIGURI プロジェクトマネージャー)
・田島 一生
(株式会社MIMIGURI ディレクター/プロジェクトマネージャー)
本件に関する取材・撮影・インタビューを歓迎しております。
担当者への取材調整や追加素材の提供も可能ですので、お気軽にお問い合わせください。
■登壇者プロフィール
【ゲスト】
<宇治 浩様>
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宇治 浩様
富士製薬工業株式会社 執行役員 経営管理部長
2005年入社。経理財務部門を経て現職。人材育成と組織開発を担当し、人事制度改定、幹部社員育成、次世代管理職研修を推進している。社員一人ひとりの主体性を引き出す組織づくりをテーマに、徳目浸透や中期経営計画の実行にも取り組む。
https://www.fujipharma.jp/
<福島 創太>
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福島 創太
株式会社教育と探求社 開発部 本部長
1988年生まれ。早稲田大学法学部卒業後、株式会社リクルートに入社し、転職支援にかかわるサービスの企画開発に従事。退社後、東京大学大学院教育学研究科比較教育社会学コースにて若者のキャリアについて研究、修了。現在は教育と探求社にて教材開発責任者を務め、中高生向けの探究プログラム「クエストエデュケーション」や社会人向け研修の開発に取り組む。一般社団法人ティーチャーズ・イニシアティブでは教員研修の開発、ファシリテーション、事業造成に従事。
今年度より東京大学大学院教育学研究科附属学校教育高度化・効果検証センター特任研究員として、探究学習の検討・推進にも従事。著書に『学びをつくる問いと対話のデザイン 探究・研修・大人の学び』(学文社)、『ゆとり世代はなぜ転職をくり返すのか?キャリア思考と自己責任の罠』(ちくま新書)。共著に『この先を生む人「ティーチャーズ・イニシアティブ」の記録』(一般社団法人ティーチャーズ・イニシアティブ)。
<大野 将輝>
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大野 将輝
株式会社MIMIGURI プロジェクトマネージャー
横浜国立大学教育人間科学部卒、グロービス経営大学院修了(経営学修士)。新卒でエンタメ小売を展開する企画会社のグループ人事を担当後、学校法人グロービス経営大学院にてマーケティングや新規プログラム企画などを担当。 2015年から教育と探求社に参画し、法人向け事業開発、学校向け事業統括を経て、執行役員(人事、広報、マーケティング、経営管理管掌)。 その後、UXコンサルティング会社の事業開発マネジャーを経て、パナソニックホールディングスにて運営するコラボレーションスペースを活用した、グループ全体の組織開発に従事。2024年よりMIMIGURIに参画し、大企業からメガベンチャー、公立学校などの組織開発プロジェクトを担当。
<田島 一生>
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田島 一生
株式会社MIMIGURI ディレクター/プロジェクトマネージャー
デザイナーとしてキャリアをスタート後、博報堂にてアカウントエグゼクティブとしてエンタープライズ企業の統合プロモーションを多数担当。2017年よりMIMIGURIの前身となるDONGURIに参画。
■お申し込み方法
下記URLの申し込みフォームよりご登録ください。
https://go.mimiguri.co.jp/tankyu-organization
お申し込みいただいた方に、Zoomウェビナーの参加URLをメールでお送りします。
■株式会社教育と探求社について
教育と探求社は「自分らしく、生きる。」という理念のもと、さまざまな教育事業を手がける会社です。メイン事業として、現実社会を題材に“生きる力”を育む中高生向けの探究学習プログラム「クエストエデュケーション」を提供、2004年の創業以来、のべ3,300校以上で導入されてきました。「クエストエデュケーション」のうちの一つ、企業探究コース「コーポレートアクセス」にはのべ100社以上が参画(2026年8月時点)。学校と企業をつなぐ場づくりを通じて、生徒の主体性と、参画企業の社員の学びの双方を育むことを目指しています。
会社名 : 株式会社教育と探求社
所在地 : 東京都千代田区四番町4-9 東越伯鷹ビル 6F
設立 : 2004年11月26日
資本金 : 3,000万円
事業内容: 探究学習プログラムの開発・提供、企業向け人材開発・組織開発支援
代表者 : 代表取締役社長 宮地 勘司
URL : https://eduq.jp/
■株式会社MIMIGURIについて
MIMIGURIは、文部科学省認定の研究機関として、組織の創造性を賦活する最新理論を実践し、社会の変革を促す経営コンサルティングファームです。デザイナー、ファシリテーター、エンジニア、コンサルタント、研究者など多様な専門家が連携し、人材育成、組織開発、制度設計、事業開発、ブランド開発を有機的に組み合わせたコンサルティングサービスを提供しています。さらに、人と組織の総合知を発信する探究メディア「CULTIBASE」の運営にも取り組んでいます。
会社名 : 株式会社MIMIGURI
所在地 : 東京都文京区本郷3-17-12 THE HILLS HONGO 4階
代表者 : 安斎 勇樹(Co-CEO)、ミナベ トモミ(Co-CEO)
設立 : 2021年3月
事業内容: 人材育成、組織開発、制度設計、事業開発、ブランド開発を
有機的に組み合わせたコンサルティング業務/
メディア運営(CULTIBASE)/研究開発
URL : https://mimiguri.co.jp/
■本件に関するお問い合わせ先
株式会社教育と探求社
広報担当 : 関
メールアドレス: press@eduq.jp
電話番号 : 03-6674-1234