6月21日は国際ヨガデー。日本人のヨガ動向の最新調査結果発表！　日本のヨガ人口（年1回以上）は1,100万人でジョギングを上回る勢い！国民の10人に1人がヨガ実践者

女性の実施率13%、男性7%で女性は男性のほぼ2倍。コロナの影響もあり、スタジオより自宅、質より利便性などを重視とまだ発展途上の様相を呈しているが、新規需要、継続率も高くヨガの更なる成長が見込まれる。世界最先端のヨガ、BOWSPRING YOGAを日本で展開、日本最大級のヨガ講師養成スクール【リブウェル・インスティテュート】を運営する株式会社リブウェル新潟松崎（本社：新潟市中央区水道町、代表取締役社長：中野 憲太）は全国の15歳以上の人を対象に「ヨガ経験の有無及び動向」に関する調査を実施しました。調査の背景リブウェルは6月21日の国際ヨガデーにちなんで日本人のヨガに対する意識調査を2023年6月に15歳以上の2000名にインターネットを使って調査をしました。ヨガ講師養成事業を行う上でどこまで市場が成熟しているのか、またどこで現状学んでいるのか実態を把握することで今後の生徒募集の販売戦力、訴求テーマを絞ることを目的として調査を致しました。調査の主な結果ヨガは国民の生活の一部になっています。一方で、その質の高さや内容を吟味するまでには成熟していない発展途上の業界であり、今後の更なる成長が予測されます。ヨガ実践者の３割がYouTubeやビデオなどの独学でまだ本格的に学んでいません。これはコロナによってスタジオに通えなかったことも起因している可能性があります。また、ヨガを行う際も料金や通える時間帯などを重視しており、怪我をしない正しい指導法、レッスンの質の高さなどは生徒が通う上であまり重要視されていません。ヨガは肉体や精神を整えるための日常的な手段と捉えているものの、その質の高さなどを求めるレベルには成熟していないことが推測されます。ヨガを行ってみたいという新規需要も高く、また継続率も高く、健康的なイメージをもたれている方も多いです。リブウェルは今後も健康に良い、質の高いBOWSPRING YOGAを提供して日本のヨガ業界を牽引する企業として進んでいきたいと考えております。調査結果詳細Q1:ヨガをする習慣がありますか？国民の10人に1人がヨガ実践者（1ヶ月1回以上）であることがわかりました。これは2023年5月1日の総務省統計データを基に推計すると1,100万になります。笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査報告書2020年」によるとジョギング・ランニング推計人口（年1回以上）が1,055万人ですので、その数値を上回る勢いです。またコンタクトレンズ使用者は全国で1,500万人から1,800万人と推計されており、国民の約10人に1名がコンタクトレンズ装備 （公益財団法人日本眼科学会「コンタクトレンズ障害（令和3年8月31日最終閲覧）と言われていますので、この数値にも近いものです。ヨガ人口の多さがこれらの調査からも推測されます。[画像1: https://prtimes.jp/i/23434/2/resize/d23434-2-d8c5d4a3500cbfb45b9a-0.png ]週1回以上ヨガを実践する人は５.８％で722万人、月2回以上の実践者は7.2% で896万人となります。性別では女性13% に対して男性7％で、女性が男性の約2倍ヨガを実践していることになります。ヨガが女性に人気であることがわかります。Q2:ヨガにはどんなイメージがありますか？[画像2: https://prtimes.jp/i/23434/2/resize/d23434-2-cf5c369e204d55430334-1.png ]ヨガに関するイメージはダイエット、ボディメイク、疲労回復など実理的なイメージよりも健康、リラックスという好印象のイメージを抱いており、健康、リラックスに効果を期待していることが推測されれます。Q3:今後のヨガ動向 ヨガをやってみたいですか？[画像3: https://prtimes.jp/i/23434/2/resize/d23434-2-fdc691e0c77948a44eae-2.png ]国民の38％がヨガを行いたいと回答しています（経験者と未経験者の合計）。ヨガ実践者の85％が引き続きやり続けたいと回答しヨガ未経験者も33％が今後やってみたいと回答しています。未経験者においての男女差は、女性は40%, 男性27%が今後やってみたいと回答しており、ヨガは女性により人気であることがわかります。Q4:瞑想の習慣がありますか？[画像4: https://prtimes.jp/i/23434/2/resize/d23434-2-8d5d7d56ebf44ada6959-3.png ]国民の10人に1人以上が瞑想実践者（1ヶ月に1回以上）であることがわかりました。瞑想11.6%、 ヨガ10% でほぼ等しいです。瞑想実践者は男性13.1% 、女性10.1%でヨガと違って男性の方が若干多いです。Q5:瞑想にはどんなイメージがありますか？[画像5: https://prtimes.jp/i/23434/2/resize/d23434-2-f575e571f85fddc63fe2-4.png ]瞑想のイメージは集中力アップ、リラック、精神修行が多く、精神的な効果を期待していることがわかりました。一方で肉体的効果に対しては希薄であることもわかりました。ヨガ実践者に対しての追加質問（198名から回答）Q1:ヨガを行う場所はどこですか？[画像6: https://prtimes.jp/i/23434/2/resize/d23434-2-59e9e4c515d52f53b249-5.png ]コロナ禍の影響も考えられますが、スタジオよりも約３割の人がYouTubeやビデオなど自宅での独学が多いことがわかりました。ヨガスタジオに通う層がまだ少なく、これからの需要の伸びが期待されます。ヨガ実践者に対しての追加質問（198名から回答）Q2:ヨガに通う上で重要視している点は何ですか？[画像7: https://prtimes.jp/i/23434/2/resize/d23434-2-f6a75dc9e0fedc807e77-6.png ]ヨガを行う上ではレッスンの正しさ、質の高さよりも、料金や通える時間帯など利便性やコストが重要視されていることがわかりました。今回の調査を通じてヨガはジョキング以上に人口が増えています。コンタクトレンズ同様10人に1人となっています。ヨガは日本人の日常生活の一部になっています。一方で実践者は実践者の３割がYouTubeやビデオなどの独学でまだ本格的に学んでいなません。これはコロナによってスタジオに通えなかったことも起因している可能性があります。また、ヨガを行う際も料金や通える時間帯などを重視しており、怪我をしない正しい指導法、レッスンの質の高さなどは生徒が通う上であまり重要視されていません。つまり、ヨガは肉体や精神を整えるための日常的な手段と捉えているものの、その質の高さなどを求めるレベルには成熟していないことが推測されます。ヨガを行ってみたいという新規需要も高く、また継続率も高いことがわかりました。。健康的なイメージをもたれている方も多いです。。リブウェルは今後も健康に良い、質の高いBOWSPRING YOGAを提供して日本ヨガ業界を牽引する企業として進んでいきたいと考えております。調査主体（会社概要）社名：株式会社リブウェル新潟松崎本社所在地：新潟市中央区水道町2-808代表取締役：中野憲太事業内容：ホットヨガスタジオ「HOT40YOGA」「ヨガ講師養成スクール LIVEWELL INSTITUTE」「最先端ヨガ STUDIO BOWSPRING」を全国で展開設立：2006年12月05日HP: https://livewellworld.com/【BOWSPRING YOGA】とは2012年にアメリカで創設された最先端のヨガ。世界初のセラピューティックヨガとして世界中で注目を集めています。しなる弓形姿勢をマインドフルに保持することで人間本来の力を取り戻し、健康な状態に肉体と精神を整えることができるヨガです。当社代表の中野憲太はアジアで唯一のBOWSPRING YOGAの正式認定講師です。HP：https://www.studiobowspring.com/[画像8: https://prtimes.jp/i/23434/2/resize/d23434-2-cd44c3237de13147ba6e-7.jpg ]中野憲太はチャンネル名「ヨガけんチャネル」を主催するヨガYouTuberとしても活躍中です。https://www.youtube.com/channel/UC-2oWtGWp9FatRlsO9hmJBA国際ヨガデーとは2014年9月に、インドのナレンドラ・モディ首相（Prime Minister Narendra Modi）が、国連総会にて演説を行ったことが始まりです。その演説の中でモディ首相は 「ヨガは古代インドの伝統からのかけがえのない贈り物だ。心身の統合を具現化する。運動というだけでなく、あなた方自身と世界、自然の調和の感覚を発見させるものだ。」と訴え、この訴えによりヨガとは単なるポーズではなく「ストレスをとりのぞき、心身の調和と統合的な健康を育む有効なメソッド」として国際的に認証されました。そして、モディ首相は、”International Day of Yoga” （「国際ヨガデー」「国際ヨガの日」）を制定することを参加国に働きかけ、結果として、2014年12月11日、国際連合は6月21日を「国際ヨガの日」とすることを177カ国の賛成をもって正式に採択されました。この日をヨガの恩恵について認識を高める機会とするとともに、世界中の人々一人ひとりが自分自身の体と心の健康について見直す日となりました。調査の詳細「ヨガの経験の有無及び実践回答者の動向調査」調査期間：2023年6月15日～6月18日調査方法：調査会社Freeasy社の登録モニター利用による インターネット調査対象者：居住地 全国 年齢15歳以上の 男性1000名 女性1000名回収サンプル数：2000名調査データはこちら https://drive.google.com/file/d/1CEr0DVicYV0K_tM855-tf9XOYRQI6o05/view?usp=sharing企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ