森塾の「スプリックス」プログラミング教育2社を完全子会社化　共通テストや生成AIに対応

森塾や湘南ゼミナールなどの学習塾を運営するスプリックス＜7030＞は、プログラミング教材の開発、販売事業を行うキュレオ（東京都渋谷区）と、プログラミング検定事業を行うプログラミング総合研究所（東京都渋谷区）の2社を完全子会社化する。

共同出資者であるスマホゲームなどを手がけるサイバーエージェント＜4751＞と、同社の子会社であるCA Tech Kidsから両社の株式を譲り受ける。

大学入学共通テストでのプログラミングを含む「情報」の本格導入や、生成AI（人工知能）の進化を踏まえ、市場変化への迅速な単独意思決定が重要と判断した。

意思決定プロセスを一元化

子会社化するキュレオは2019年の設立で、2024年4月時点でサイバーエージェントの子会社で小学生向けプログラミング教育事業を手がけるCA Tech Kidsがキュレオ株式の60％、スプリックスが40％を保有していた。

スプリックスは、サイバーエージェントグループと協力して小学生向けプログラミング教材「QUREO」を全国に広げ、国内最大規模のプログラミング教育プラットフォームに成長させた。

今後、これまで分業していた教材開発、マーケティング、加盟店獲得などの意思決定プロセスをスプリックスに一元化するほか、CA Tech Kidsによるキュレオの事業に関連する一部業務（販売代理事業、教材開発保守運用事業）を譲り受ける。

これによりスプリックスは、生成AIの進化に対応した新コースの開発や、海外展開などスピードが求められる領域で、判断と実行を同社主導で進めやすくなるとしている。

一方、プログラミング総合研究所は、プログラミング検定の開発、運営、販売を手がける会社として2020年に、スプリックスが60％、サイバーエージェントが40％を出資して設立された。

プログラミング能力検定協会の事務局を運営し、小学生、中学生、高校生、大学生、専門学生、社会人を対象とするプログラミング能力検定の開発、実施を担っている。

今回、サイバーエージェントが保有するプログラミング総合研究所の株式40％を譲り受ける。

海外展開へ足場固める

スプリックスは、日本国内の教育サービス市場は、少子化による児童・生徒数の減少や、サービス提供のICT（情報通信技術）化の拡大を背景に、競争が激しさを増しているとみる。

さらに、私立高校の実質無償化や指定校推薦、総合型選抜といった受験環境の多様化に伴い、業界として対応が求められていると分析する。

同社は自社の強みとして、学習塾や提携教室など教育現場とのネットワークと、教材開発や加盟店獲得などの事業展開力を挙げる。

こうした強みを生かし2025年9月期は、売上高351億2700万円（前年度比10.3％増）、営業利益21億7000万円（同98.5％増）の増収、営業増益となった。

小学生から高校生を対象にした個別指導型学習塾である森塾や、小学生から高校生を対象にした集団指導型の学習塾である湘南ゼミナールの学習塾サービスが、当初想定を上回る生徒数となったのに加え、授業料の単価アップなどもあり好調に推移した。

営業増益は2022年9月期以来3期ぶりとなる。

事業構成は森塾事業が売上高全体の52.8％を、湘南ゼミナール事業が同26.5％を占めた。

このほか、高校生を対象にした大学進学塾である河合塾マナビス事業が9.6％、プログラミング能力検定などのその他は11.1％となった。

2026年9月期は、売上高380億円（同8.2％増）、営業利益24億円（同10.6％増）と2期連続の増収、営業増益を見込む。

スプリックスの売上高構成比

スプリックスは海外展開にも力を入れており、国際基礎学力検定「TOFAS」は50カ国以上で実施され、受験者数は1500万人を超える。

国内の児童・生徒数が減少する中、教育サービス各社では海外展開の動きが広がっており、公文教育研究会や学研グループが海外で教室を展開し、河合塾グループも東南アジアで学習塾や模擬試験を含む教育関連事業の展開を進めるなどの事例がある。

スプリックスは、キュレオとプログラミング総合研究所の完全子会社化を通じて、プログラミング教育事業を自社に集約することで、国内外で同事業を広げるための足場を固めることになりそうだ。

文：M＆A Online記者 松本亮一

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