「現金がなければ判断を誤る」リスク資産7割でも定期預金に500万円・45歳男性の考え

All Aboutが実施している「現金・預金に関するアンケート」から、2026年4月16日に回答のあった、東京都在住45歳男性の預金に関する考え方を見ていきます。■投稿者プロフィールペンネーム：アセットナビさん年齢性別：45歳男性同居家族構成：本人、妻（42歳）、長女（12歳）居住地：東京都住居形態：持ち家（マンションなどの共同住宅）雇用形態：正社員世帯年収：本人1100万円、妻400万円現預金：1500万円リスク資産：3500万円■「子どもの進学費用として住信SBIネット銀行の定期預金に500万円」現預金1500万円について、「生活費はメガバンク、貯蓄用はネット銀行、緊急時に引き出すお金はゆうちょ銀行、その他証券口座内の待機資金の4つに分けて管理」していると言うアセットナビさん。すぐに使える「現金はあくまでも、流動性」を重視して管理しているそうで、「生活費3カ月分を、マネーブリッジ設定（楽天銀行の口座・証券口座連携サービス）をした楽天銀行の口座に、残りは、住信SBIネット銀行のハイブリッド預金（住信SBIネット銀行とSBI証券の連携サービス）に置いて」資金移動の手間を抑えているとのこと。反対に、将来「子どもの高校・大学入学時に確実に支払うためのお金は、利回りよりも『減らさないこと』と『うっかり使わないようにロックすること』を優先して、住信SBIネット銀行の円定期預金1年もの（参考：2026年4月時点で金利年0.4％）」に預け入れているそう。金額は「500万円。金利については不満ですが、目的は達している」ため納得していると言います。また現預金は、最低限「1500万円はあると安心。無収入になっても、現在の生活水準を2年間維持できるか、住宅ローン1年分を一括返済できるかの2点を考慮して、生活防衛費1000万円。株価暴落時の買い増し用資金として500万円」とコメントしています。■「現金3割、リスク資産7割。インフレヘッジのためリスク資産を多めに」現在の資産配分は「現金3割、リスク資産7割。インフレヘッジ（物価上昇によってお金の価値が目減りするのを防ぐための対策）のため、リスク資産を多めにしていますが、教育費や住宅維持費の急な支出に備えて、現預金を一定額は固定で持つことで、精神的余裕を確保して」いるそう。また「リスク資産を保有していても、常に現金がなければ判断を誤る前提で動いています。現金の安心感があるからこそ、リスクを取れる。リスクを取りすぎることは、最終的な投資リターンを下げます。自分にとって、最悪の事態でも笑っていられる額の現金を持つことが、長期投資を成功させる唯一の秘訣（ひけつ）」とアセットナビさん。実際に「コロナ禍初期の相場急落時も、生活費に困らない現金の裏付けがあったため、パニック売りをせずに済み、むしろ余剰資金で安値買い増しができた」と振り返ります。しかしその一方で、「2023年から2024年にかけての株高局面では、待機資金として寝かせていた現金の機会損失を計算した際、数百万単位の利益を逃したと感じ、ポートフォリオのリバランスの重要性を痛感」したとも。現在は、最近の経済の流れを踏まえて「現金を減らして投資に移したい。円安と物価高により、現金のまま保有し続けること自体、実質的なマイナスを意味する。生活防衛費を超える分は成長資産へ順次シフトすべき」と語られていました。※本文中のコメントは、投稿内容をもとに読みやすく再構成しています※エピソードは投稿者の当時のものです。現在とはサービスや金額などの情報が異なることがございます※投稿エピソードのため、内容の正確性を保証するものではございません