日本情報通信、Proofpoint Partners' Day 2025で「ニューパートナー・オブ・ザ・イヤー賞」を受賞

NTTグループの日本情報通信株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長執行役員：桜井 伝治、以下 NI+C）は、日本プルーフポイント株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：茂木 正之、以下 プルーフポイント）が2025年4月24日に開催したProofpoint Partners&#039; Dayで発表した、「2025年パートナーアワード」においてニューパートナー・オブ・ザ・イヤー賞（New Partner of the Year 2025）を受賞いたしました。＜受賞の背景＞ NI+Cは、脆弱性診断／セキュリティコンサルから各種ソリューションの導入および運用支援まで、お客様に最適なサイバーセキュリティソリューションを幅広く提供しています。内部不正による情報漏洩など内なる脅威への対策の必要性が高まる中、NI+Cでは、エンドポイントにおける情報漏洩防止対策として、強力な監視機能を備え「Proofpoint DLP／ITM（Data Loss Prevention／Insider Threat Management」を2024年に当社として初めてお客様へ提供しました。この取り組みをはじめとしたプルーフポイント製品の導入実績を高く評価いただき、今後の活躍への期待とともに、ニューパートナー・オブ・ザ・イヤー賞を授与いただきました。画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/436355/LL_img_436355_1.jpgニューパートナー・オブ・ザ・イヤー賞画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/436355/LL_img_436355_2.jpg写真左から：プルーフポイント 執行役員 パートナー営業本部長 島田 淳様、プルーフポイント 代表取締役社長 茂木 正之様、NI+C 取締役執行役員 セキュリティ＆ネットワーク事業本部長 小林 将和、プルーフポイント APJチャネルセールス バイスプレジデント ネルソン・スーン様＜今後の展開＞ NI+Cでは内部不正による情報漏洩防止へのソリューションとして引き続き「Proofpoint DLP/ITM」をご提案していくとともに、メール、Web等の利用に対し総合的な保護を提供する「Proofpoint Zen」や、DMARC（※）によるメール認証の強化等の機能を有した電子メール送受信におけるサイバーリスクへの対策ソリューションである「Proofpoint EFD（Email Fraud Defense）」など、プルーフポイント製品によるお客様のビジネスにおける様々なセキュリティリスクの低減をご支援してまいります。※DMARC（ディーマーク）とは、Domain-based Message Authentication, Reporting and Conformanceの略であり、なりすましやメール改ざん等への対策として有効な送信ドメイン認証技術です。■日本プルーフポイント株式会社 代表取締役社長 茂木 正之様 コメント今年も『2025年パートナーアワード』において、日本市場で多大な貢献をいただいたパートナー企業の皆様を表彰できたことを、大変嬉しく思います。私たちの成功は、パートナー各社との強固な連携と共通の使命感に支えられています。今後も、プルーフポイントは人を中心としたセキュリティソリューションを拡充し、お客様とともにサイバー攻撃への防御を強化してまいります。引き続きパートナー企業の皆様と協力し、日本の企業のサイバーセキュリティのレジリエンスの強化を支援し、さらなる成長とイノベーションの推進を目指します。・日本プルーフポイント株式会社の、「2025年パートナーアワード」については以下のサイトよりご覧いただけます。https://www.proofpoint.com/jp/newsroom/press-releases/partners-day-2025・「Proofpoint DLP／ITM」については以下のサイトをご参照ください。https://www.niandc.co.jp/sol/proofpoint-itm/■日本情報通信株式会社について ＜ https://www.niandc.co.jp/ ＞日本情報通信株式会社（NI+C）は、1985年に日本電信電話株式会社と日本アイ・ビー・エム株式会社の合弁会社として設立し、2025年に創立40周年を迎えます。システム開発から基盤構築、クラウド化への対応、社内外データ統合とAIによる分析、EDIサービスやセキュリティ、ネットワークサービス、運用保守までをトータルに提供しています。「おもひをITでカタチに」をスローガンに、お客様の経営課題解決に貢献できる真のベストパートナーを目指してまいります。記載の製品／サービス名称、社名及びロゴマークは、該当する各社・団体の商標または登録商標です。