24年1月22日に発表された「BCN AWARD 2024」から、スマートフォンを取り上げる。スマートフォンは、「キャリアフリースマートフォン」と、キャリアフリースマートフォン以外を対象とした「スマートフォン」の2部門に分けて表彰している。23年のスマートフォン市場を振り返ると、年間を通じて前年を下回って推移した。しかし、総務省による端末の割引規制に伴い、11月頃からスマートフォンの販売台数が拡大、12月に入ると更に駆け込み需要が拡大したことで、年間の販売台数はほぼ前年並みの水準まで戻った。
まず、スマートフォン部門でAWARDを受賞したのはアップル。同社はAWARD 2012から13年連続で受賞となった。今回の受賞をけん引したのは「iPhone 13」。また、2位のGoogleのけん引役となったのは「Pixel 6a」だった。アップルとGoogle共に、円安の影響により新製品の端末価格が上昇したことが影響したこともあって、型落ちの製品がシェアに貢献した。
キャリアフリースマートフォン部門においても受賞企業はアップルだ。この部門は、以前SIMフリースマートフォン部門という名称だったが、AWARD 2023から現在の部門名に変更した。15年からSIMロック解除義務化が開始になったことで、SIMフリースマートフォンの比率が高まったためだ。
スマートフォン市場は端末の割引規制後に需要は沈静化している。今までの公的介入による市場の冷え込みは長く続いていないことから、需要はゆっくりとだが回復していくだろう。まず、年度末である3月に市場がどれほど戻ってくるかが、24年の販売の一つのバロメーターとなるだろう。(BCN総研・森英二)
実売データ提供販売店(23年12月現在)はアマゾン・ジャパン、エクスプライス、エディオン、NTTドコモ、玉光堂、ケーズホールディングス、コジマ、サードウェーブ、サンキュー、上新電機、ストリーム、ソフマップ、ZOA、ナニワ商会、ビックカメラ、ピーシーデポコーポレーション、三星カメラ、ムラウチドットコム、ユニットコム、楽天ブックス、綿半ドットコム(50音順)。
*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。
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