日本のゲーム業界、なぜ世界で存在感低下?「イノベーションのジレンマ」が発生か

 家庭用ゲーム機といえば、日本企業の独壇場といったイメージがあるが、その元祖的存在は、やはり米国のアタリ社だろう。アタリ社とは、1972年にNolan BushnellとTed Dabneyにより設立された、アーケード・ゲームと家庭用ビデオゲームのパイオニアである。

 その後、大きな成功を収めたものの、サードパーティが低品質ゲームソフトを乱発し、消費者からの信用を失ってしまう。一方、任天堂は社内外のソフト開発に強い統制を加える戦略により、数多くの良質なゲームソフトを発売し、国際市場において大きな成功を収めることになる。その後、米国のマイクロソフトから「Xbox」が発売されたが、家庭用ゲーム機市場のメイン・プレイヤーとして、任天堂やソニーといった日本企業は大きな存在感を保っていた。

 しかし、昨今、新たなゲーム市場および海外メーカーの台頭により、国際市場における日本企業の存在感は低下している。

 シンガポールの放送局であるCNAは、こうした日本のゲーム業界に注目し、「日本のゲーム業界は復活できるか?」という番組を制作している。そのなかで、まず韓国企業が取り上げられている。日本と複雑な過去を持つ韓国では、長らく日本の文化や商品などが大きく制限されていた。結果、韓国ではPCによるオンラインゲームが独自に発展し、海外市場でも影響力を持ち始めた。こうした動きは米国や中国メーカーなどにも波及していく。その後、スマホによるオンラインゲーム市場も拡大してきた。


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