30～50代の働く女性に聞く“女性特有のゆらぎ症状”とは

2024年03月04日(月)10:40

アサヒグループ食品株式会社は、３月８日（金）の国際女性デーにあわせて、30～50代の働く女性を対象に「女性の働き方と女性特有のゆらぎ症状への実態調査」を実施。このたび、その調査結果を発表しました。

まずは、30～50代女性たちの働き方について調査。働くことの目的は各世代「自分の生活のため（30代：84.4％／40代：87.3％／50代：89.8％）」が大多数でした。年代ごとの傾向も見られ、50代は「人との繋がりを持つため（27.5％）」「働くことが楽しいから（22.2％）」といったポジティブな理由を選択した人が、30代・40代と比べて多い結果となりました。現在の生活や老後のためのお金を稼ぐことが目的で働いている人が多い中でも、社会的自立を目指して働いている人もおり、社会の中での女性の役割の意識が、昔と比べて変化してきていることがうかがえます。

何歳まで働きたいか聞いた質問では、多くの企業で定年とされる「～60歳（19.4％）」「～65歳（27.8％）」と回答した人が全体の約半数を占めました。「生涯働き続けたい」と回答した人も12.4％いました。

結婚や出産など、ライフステージの変化にかかわらず仕事を続けたいと回答した人は全体の約7割。今後も社会における女性の活躍が期待できます。

世界と比較したとき、日本は女性の活躍が「進んでいると感じる（4.6％）」と回答した人はごくわずか。理由としては「男性よりも給与が低い（30代：41.9％／40代：38.6％／50代：44.3％）」「家事・育児と仕事を両立できる制度が整っていない（30代：39.5％／40代：45.2％／50代：40.7％）」等に票が集まりました。ライフステージの変化に関わらず仕事を続けたい女性が多い今、給与や制度もブラッシュアップが求められていると考えられます。

続いて、女性特有のゆらぎ症状や更年期障害について調査。

更年期障害と感じる症状を自覚している人は、30代は38.9％、40代は63.3％、50代は68.9％と、年を重ねるごとに増える傾向が分かりました。具体的な症状としては「疲れやすさ、息切れ（30代：20.4％、40代：31.9％、50代：34.7％）」が全年代で１位に。50代の２位は「寝つきや睡眠の質の悪化（25.7％）」だった一方で、30代の回答率はわずか5.4％。年代によって、感じやすい症状にも変化があると考えられます。

日常において最も悩まされている更年期障害について聞いたところ、コントロールが難しい更年期障害ならではのつらい体験談が多数寄せられました。

■更年期障害で困っていること10選

・次しようとしていた仕事を思い出せない（東京都・30歳）
・PMS症状がひどくなってきた（大阪府・34歳）
・疲れやすく、子どもと沢山遊べない（神奈川県・37歳）
・汗をかきやすく、社内での温度調整が困る。人に合わせないといけないので（大阪府・41歳）
・朝方に目が覚めてしまうので仕事中に睡魔に襲われる（神奈川県・45歳）
・いつどこで発生するかわからない、予測できないこと（大阪府・46歳）
・ちょっとしたことで子どもにイライラして当たってしまう。後で猛省するが、子ども達の心が離れていかないか心配（茨城県・49歳）
・突然、ざわざわと気持ちが落ち着かなくなる（神奈川県・56歳）
・お客様との打ち合わせ中にホットフラッシュが起きてしまうこと（埼玉県・57歳）
・疲れやすく、仕事が終わり帰宅しても、何もする気が起きない（東京都・58歳）

今後働き続けるにあたって心配なことの全体の１位は「体力不足（53.4％）」、２位は「健康維持（49.0％）」でした。「更年期障害（27.0％）」は５位で、働く上での不安な要素の一つになっていることが分かります。年代別で見ると、健康面への不安は年を重ねるごとに増していく傾向もうかがえます。

更年期障害対策としてサプリメントの服用や病院の受診などがある中で、「フェムケア」の認知度を調査しました。「知っており、使用している」または「知っているが、使用はしていない」と回答した人の割合をフェムケアの認知度とすると、19.8％。

年代別で見ると30代は24.6％、40代は18.1％、50代は16.8％でした。また、「フェムケアフード」の認知度は8.4％で、30代は13.2％、40代は5.4％、50代は6.6％という結果に。健康面への不安がより大きいのは50代でしたが、「フェムケア」「フェムケアフード」の認知度は30代の方が高く、50代にはあまり知られていないことが分かります。

ちなみに、職場に更年期障害・フェムケア関連の制度を導入してほしいと思う人の割合は半数以上でした。中でも「更年期障害、ゆらぎ症状による休暇制度（27.2％）」と回答した人は約3割でした。「ゆらぎ症状」とは、ホルモン量の増減によって起こる様々な症状のこと。その重さも人によって異なります。予防しにくい症状だからこそ、休める制度が欲しい人は多いと考えられます。