デンソー、日本特殊陶業へのスパークプラグ・排気センサー事業の譲渡を中止

○このカーエレクトロニクス関連ニュースのまとめ

・デンソーが日本特殊陶業へのスパークプラグ・排気センサー事業の譲渡を中止
・多様なパワートレインへの需要が当初の想定より長く続くと判断
・デンソーは対象事業を継続し、多様化するモビリティ需要への対応力を強化

デンソーは、日本特殊陶業との間で2025年9月1日に締結したスパークプラグおよび排気センサー事業の譲渡契約について、事業譲渡の実行を中止することで合意したと発表した。両社は今後、同契約を解約する旨の合意書を締結する。

譲渡対象となっていたのは、スパークプラグのほか、O2センサーおよび空燃比(A/F)センサーを含む排気センサー事業で、デンソーが市場環境の変化を踏まえて事業戦略を再検討し、日本特殊陶業へ契約の解約を申し入れた後、両社が協議を重ねて譲渡中止に合意した。
○2023年に譲渡検討を開始、2025年9月に契約を締結

デンソーと日本特殊陶業は、カーボンニュートラル社会の実現に向けた電動車の普及や、地域・国ごとに異なるエネルギー事情への対応によってパワートレインの多様化が進む中、製品の進化と持続可能な供給体制の構築が自動車業界共通の課題になるとの認識を共有していた。

両社は2023年7月、スパークプラグと排気センサー事業の譲渡に向けた検討を始めることで基本合意。2025年9月には事業譲渡契約を締結し、それぞれが培ってきた技術力やモノづくりの強みを融合することで、内燃機関関連製品の競争力向上と安定供給を目指していた。
○多様なパワートレイン需要の長期継続を見込み事業を継続

一方、その後の市場環境は当初の想定から変化したという。電動化が進展する一方で、地域ごとに異なるエネルギー事情や規制環境などを背景に、内燃機関を含む多様なパワートレインへの需要が、当初の想定より長期にわたって続く状況となっている。

デンソーは、こうした市場変化を踏まえ、中期経営計画「CORE 2030」で掲げるモビリティの多様化を支える商品づくり・システムの提供という観点から事業戦略を改めて検証した結果、対象事業を継続することが、多様化するモビリティニーズへの対応力を維持・強化するうえで最適と判断したとしている。

なお、同社は今後も、市場や顧客ニーズの変化へ柔軟に対応しながら、持続可能なモビリティ社会の実現と自動車産業の発展に貢献するとしている。

マイナビニュースTECH+編集部 まいなびにゅーすてっくぷらすへんしゅうぶ 「テクノロジーとビジネスの課題解決をつなげる」をコンセプトに、企業の意思決定者やビジネスパーソン向けにITやテクノロジー分野のトレンドを専門に担当するTECH+編集部が、最新の話題をお届けします。 この著者の記事一覧はこちら