日経平均は3日ぶり反落。8日の米国市場でNYダウは小幅に3日続伸し、35ドル高となった。
新型コロナウイルス変異株「オミクロン型」に対するワクチンの有効性への期待から買いが入る一方、利益確定の売りも出て伸び悩んだ。日経平均も前日までの2日間で930円あまり上昇しており、本日はやや利益確定売り優勢で33円安からスタート。明日の特別清算指数（SQ）算出を前にした株価指数先物の買い戻しに一巡感が漂うなか、前日終値を挟みもみ合う場面が多く、時間外取引でのNYダウ先物の下落とともに弱含んだ。

大引けの日経平均は前日比135.15円安の28725.47円となった。東証1部の売買高は9億8472万株、売買代金は2兆3166億円だった。業種別では、繊維製品、精密機器、金属製品が下落率上位だった。
一方、倉庫・運輸関連業、ゴム製品、空運業など5業種が上昇した。東証1部の値下がり銘柄は全体の62％、対して値上がり銘柄は34％となった。

個別では、日立が3％超の下落。小島啓二社長の取材内容が一部メディアで報じられ、日立金の売却手続きの遅れなどが意識されたようだ。その他売買代金上位では川崎船、東エレク、ソニーＧ、トヨタ自、商船三井などがさえない。丹青社は決算を受けて売り優勢で、アイモバイルも朝高後に反落。
また、欧州のごみ焼却発電プラントメーカー買収を発表した日立造は急落し、ＮＣＨＤなどとともに東証1部下落率上位に顔を出した。一方、売買代金トップのソフトバンクＧや2位のレーザーテック、それにＪＡＬなどの空運株が堅調。任天堂は小じっかり。チェンジは合弁設立に関するリリースが買い材料視された。また、業績上方修正の白銅や決算発表のミライアルは急伸し、東証1部上昇率上位に顔を出した。