日経平均は大幅に7日続伸。22日の米株式市場でNYダウは反発。
スポーツ用品ブランドのナイキの好決算を好感した買いや金利高の恩恵を受ける銀行セクターの上昇が相場をけん引。ハイテク株の買い戻しも継続し、ナスダック総合指数は大幅反発。米株高の流れを引き継いで日経平均は382.68円高でスタート。2016年以来の円安・ドル高水準の更新が続くなか、香港ハンセン指数の大幅高なども追い風に買い戻しが続いた。日経平均は朝方の大幅上昇後も騰勢が衰えることはなく、取引終盤に28056.20円（832.09円高）の高値を付けた。

　大引けの日経平均は前日比816.05円高の28040.16円となった。
東証1部の売買高は14億1473万株、売買代金は3兆4288億円だった。セクターでは精密機器、電気機器、輸送用機器などを筆頭にほぼ全面高。海運業のみが下落となった。東証1部の値上がり銘柄は全体の89％、対して値下がり銘柄は9％となった。

　個別では、中国アリババ株の急伸を手掛かりにソフトバンクＧが急伸し、レーザーテックも10％近く上昇。キーエンス、ファーストリテ、東エレク、信越化学、ベイカレント、任天堂などの値がさグロース（成長）株のほか、円安を支援要因にトヨタ自や日産自も高い。
決算を手掛かりにツルハHD、日本オラクルなども堅調で、配当予想を増額した日本製鋼所も上昇。東証1部値上がり率上位には目標株価引き上げを受けた三井ハイテクのほか、SHIFT、Sansan、ラクスなどの中小型グロース株が並んだ。暗号資産交換業を展開する子会社コインチェックを米ナスダック市場に上場させると発表したマネックスGはストップ高比例配分となった。

　一方、郵船、商船三井、川崎汽船の海運株が軒並み売られ、三菱商事や三井物産、東京海上HDなど、前日に急伸した商社株や金融株も冴えなかった。Ｆ＆ＬＣやスノーピークなど内需系の一角も軟調。野村HDが持ち株の一部売却を発表したNRIは大きく下落し、投資判断が引き下げられたJパワーやスタンレー電気も売られた。