まちまちとなった米株市場を横目に、日経平均は前営業日比55.34円安の39094.09円と続落でスタート。日経平均はやや売りが先行して始まったが、その後は小幅に切り返すなど下を探るような動きは見られず。朝方の10-12月期GDPが年率2.8%増と市場予想を上回ったことで、日本銀行による追加利上げムードが強まり、為替は1ドル151円台と円高ドル安に振れたが、影響は限定的。今晩の米国はプレジデントデーの祝日となることから海外勢のフローが限られたこともあり、様子見姿勢の強い地合いとなった。
大引けの日経平均は前日比24.82円高(+0.06%)の39174.25円となった。東証プライム市場の売買高は18億7863万株。売買代金は4兆3941億円。業種別では、ゴム製品、石油・石炭、その他製品、電気機器、銀行などが上昇した一方、鉱業、精密機器、輸送用機器、空運、サービスなどが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は35.9%、対して値下がり銘柄は60.9%となっている。
個別では、ディスコ<6146>や、スクリーンHD<7735>、ルネサスエレクトロニクス<6723>などの一部半導体関連株、三菱UFJ<8306>やりそなHD<8308>、第一生命HD<8750>などの金融株は堅調に推移。
一方、オリンパス<7733>、アマダ<6113>、横河電機<6841>、リコー<7752>の下げが目立ったほか、円高が重しとなりホンダ<7267>、マツダ<7261>、日野自動車<7205>など自動車株の一角が弱い。また、今期の実質減益ガイダンスをマイナス視された電通グループ<4324>が急落。ほか、プラスアルファ・コンサルティング<4071>、メドレー<4480>、セグエグループ<3968>などが値下がり率上位となった。