10日の日経平均は大幅反発。373.65円高の30381.84円（出来高概算14億8000万株）で取引を終えた。
9月限の先物オプションの特別清算指数（SQ）算出に絡んだ買いや政策期待が支えとなり、買い先行でスタート。週末とあって持ち高調整売りや大台回復に伴う高値警戒感などから利食い売りに伸び悩む場面もあったものの、前日に大きく下落したハンセン指数がリバウンドを見せたほか、米株先物も堅調に推移していることが買い安心感に繋がり、大引けにかけて一段高となった。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1900を超え、全体の8割超占めた。セクター別では、証券・商品先物、その他金融、化学、金属製品、サービスなど29業種が上昇。一方、空運、電気ガス、医薬品、石油石炭の4業種が下落。指数インパクトの大きいところでは、東エレク、アドバンテス、リクルートHD、信越化、ファーストリテが堅調な半面、エーザイ、ネクソン、中外薬、京セラ、アステラス薬、KDDIが軟化した。


前日の米国市場は、新型コロナウイルスの変異株（デルタ株）の感染拡大への懸念が再燃し、主要株価指数は下落したものの、東京市場では材料視されなかった。反対に河野太郎規制改革相が自民党総裁選出馬表明を控えて政策期待は根強く、幅広い銘柄が買われた。また、緊急事態宣言の延長が正式に決まったものの、段階的に制限を緩和する方針も示されたため、投資家心理の好転が続いている。

日経平均はSQ値を上回っての推移が続き、「地合いは強い」とみる投資家が多い。また、東証が前日発表した9月第1週の投資部門別株式売買動向では、外国人投資家は現物が3669億円、先物は2956億円の買い越しで、計6625億円の買い越しとなった。今年2月以来の買い越し額となった。
まだ買い余力が十分に残っているのではないかとみる向きもあるなか、短期急騰による高値警戒感は残るものの、先高期待は強そうである。