週明け20日の米国市場で、NYダウが614.41ドル安の33970.47、ナスダック総合指数が330.07pt安の14713.90、シカゴ日経225先物が17日の大阪日中比845円安の29505円といずれも大幅に下落した。3連休明け21日早朝の為替は1ドル＝109.40-50円（先週末午後3時は109.88円）。
本日の東京市場では、中国恒大集団の信用不安や債務上限引き上げを巡る米国政治の不透明要因などを背景に全面安となった米国市場の流れを受けて、先物主導での売りが予想される。そのため、指数インパクトの大きいソフトバンクGやファーストリテ、ファナック、信越化学など値がさ株を中心に大幅下落となりそうだ。一方、コロナ感染対策の緊急事態宣言を政府は月末を最終日として解除する方向で調整しており、寄り付きの売り一巡後はJR東海、JAL、OLCなどの押し目を拾う流れが想定される。そのほか、強気の投資判断や目標株価の引き上げなどが観測された東洋水産、DIC、ディスコ、ソニーG、日本光電工業、アドバンテス、シスメックス、三井ハイテック、良品計画、スクリン、東京エレクトロン、九州電力などに注目。