14日の日経平均は4営業日ぶりに反落。312.04円安の39149.43円（出来高概算20億3000万株）で取引を終えた。
連日の株価上昇の反動から利益確定の売りが先行した。一時39543.93円とプラスに転じる場面もあったものの、円相場が一時1ドル＝152円台半ばと前日までの円安が一服したことも利食いに向かわせた。また、週明け17日の米国市場が休場となるだけに、持ち高調整の動きもあったようだ。日経平均は後場終盤にかけて下げ幅を広げ、39133.94円まで水準を切り下げた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1100を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、石油石炭、電気機器、その他製品、銀行など6業種が上昇。一方、非鉄金属、医薬品、繊維製品、パルプ紙など27業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソニーG＜6758＞、ソフトバンクG＜9984＞、トレンド＜4704＞、京セラ＜6971＞、TOPPAN＜7911＞が堅調だった半面、ファーストリテ＜9983＞、東エレク＜8035＞、アドバンテス＜6857＞、大塚HD＜4578＞、TDK＜6762＞が軟調だった。

前日の米国株は、トランプ大統領の相互関税が即時発動されなかったことなどが好感され、主要株価指数は上昇した。ただし、東京市場は前日の上昇である程度織り込んでいたため、利食い売りが先行した。個別では、好決算を発表したソニーGが株式分割を考慮した上場来高値を更新したほか、TOPPANなど好決算銘柄への投資意欲は活発だった。

日経平均は反落したが、当然の調整との見方が大半だ。
この週末にトランプ氏が関税政策などについてどのような発言をするのか気がかりでもあり、積極的な売買は手控えられた。また、米国では14日、1月の小売売上高が発表される。先日の米消費者物価指数のようにインフレ懸念が高まるのか、それとも弱い結果となり、景気減速リスクにつながるのか見定める必要もあり、経済指標を受けた米国市場の動きにも警戒が必要だろう。

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