25日の日経平均は大幅反落。539.15円安の38237.79円（出来高概算19億6000万株）で取引を終えた。
米ハイテク株安の流れから売りが先行して始まり、取引開始直後に38131.79円まで水準を切り下げた。その後は自律反発狙いのほか、商社株などが買われるなかで前場終盤にかけて38485.95円まで回復。ただし、積極的なリバウンド狙いの動きは限られ、38300円辺りでのもち合いが続いた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が850に迫り、全体の過半数を占めた。セクター別では、卸売、医薬品、海運、陸運、電気ガスなど12業種が上昇。一方、非鉄金属、石油石炭、電気機器、サービス、機械など21業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、三菱商＜8058＞、中外薬＜4519＞、KDDI＜9433＞、伊藤忠＜8001＞、ファナック＜6954＞、バンナムHD＜7832＞が堅調だった半面、アドバンテス＜6857＞、ファーストリテ＜9983＞、東エレク＜8035＞、ソフトバンクG＜9984＞が軟調だった。

前日の米国市場でハイテク株を中心に大きく下落したことが響いた。また、円相場も一時1ドル148円台後半へと円高が進み、輸出採算の悪化が懸念され、自動車や機械などが売られ、日経平均の下げ幅は一時600円を超えた。その後は、押し目を拾う動きもみられたものの、前場終盤には、「トランプ政権、日蘭に対中半導体規制強化で圧力」などと米メディアが報じると、東エレクやアドバンテスなど半導体関連株には再び売り圧力が強まり、投資マインドの悪化につながった。

日経平均は1月17日の安値を前に下げ渋ったが、再びマイクロソフトのようなAIに関するネガティブな報道が出れば売りにつながりやすく、目先は下値を模索する動きが想定される。また、今週はエヌビディアの決算発表が予定され、決算内容次第では再び売り圧力が強まることも警戒される。
一方、バフェット効果により商社株が軒並み上伸し、相場を下支えする形になったが、今後はバフェット氏の投資会社がどのくらいの規模の円建て債を発行する計画なのかなどに関心が向かい、それを機にバリュー株投資に弾みが付き相場反転につながるのかが注目されることになるだろう。

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