26日の日経平均は続落。95.42円安の38142.37円（出来高概算18億5000万株）で取引を終えた。
前日の米国市場ではハイテク株が売られたことから、東京市場においても半導体関連株を中心に売りが先行し、日経平均は前場中盤には37742.76円まで下押し、節目の38000円を割り込む場面もみられた。ただ、日本時間のあす早朝に予定される米半導体大手エヌビディアの決算を確認したいとの見方も多く、売られていた半導体株の一角には買い戻しの動きもみられ、大引けにかけては下げ幅を縮めた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が950に迫り、全体の6割近くを占めた。セクター別では、不動産、食料品、海運、陸運など17業種が上昇。一方、石油石炭、銀行、卸売、その他製品、鉱業など15業種が下落し、金属製品は変わらす。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ＜9983＞、アドバンテス＜6857＞、キッコーマン＜2801＞、第一三共＜4568＞がしっかりだった半面、東エレク＜8035＞、ソフトバンクG＜9984＞、ディスコ＜6146＞、コナミG＜9766＞、ファナック＜6954＞が軟調だった。

前日の米国市場は、2月の消費者信頼感指数が98.3と、前月から大幅に低下し、市場予想（102.5）を下回った。これが米景気の減速懸念につながり、テック銘柄中心に売られ、東京市場もこの流れが波及した。また、円相場が朝方に148円台後半まで円高が進み、輸出関連企業の業績圧迫への懸念が重荷となった。その後円相場は1ドル＝149円台半ばへと円高が一服していることで、短期筋による先物への買い戻しなどが入り、日経平均は戻り歩調に転じた。

日経平均は下値のフシを割り込んできており、投資家心理は悪化している。また、足元の経済指標から米景気の減速懸念が台頭してきており、これに半導体などトランプ関税の影響が加われば、一段と景気を悪化させかねない状況にある。
目先は下値模索の展開が続きそうで、昨年10月24日の安値（37712円）を割り込まず維持できるのかがポイントとなるだろう。また、エヌビディアの決算を受けた時間外取引での米国市場の動向にも注意が必要だ。

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