新会社設立の「嵐」5人、国民的アイドルがゆえ求められる「主体性・主体的」への説明責任

「これまで以上に主体的に行動したい」──。

　嵐が新会社立ち上げを発表し、メンバーは5人の連名でこんなコメントを発表して話題だ。

「1999年にデビューし、この2024年は25周年の年にあたります。メンバーも全員40代を迎えました。これまで以上に主体性をもち、これまで以上に主体的に判断をし、これまで以上に主体的に行動したい」

　20年末をもってグループとしての活動を休止した際、「つぎは25周年だね」とメンバーは内々に約束したといわれている。その暁には再集結し、アニバーサリーコンサートなどで盛り上がろう。そうした展望はファンも共有していて、今回の新会社設立発表を待ちに待った活動再開、コンサート近しと受け止めたようだ。

　ジャニーズ事務所から社名変更したスマイルアップ社は創業者であるジャニー喜多川氏による連続児童性加害の被害者補償にあたり、所属タレントはスタートエンターテイメントに移籍。

「新会社の名称も、スタート社との契約の形も発表されていませんね。この新会社との関係も含めて、スタート社から今後のビジネス展開についての説明が少ないと感じています。『嵐』という名前を使う権利は誰が持っているのか、楽曲の権利などはどうなるのか。旧ジャニーズ事務所との関係から、スタート社からの説明があってしかるべきではないでしょうか」

　そのスタート社は10日から公式サイトを開設。

　だが、嵐などの楽曲著作権を管理する関連会社には、創業者ジャニー喜多川氏の姪である藤島ジュリー景子氏が代表取締役を続投していると一部で報じられた。昨年の記者会見で「私は全ての関係会社からも代表取締役を降ります」と宣言したが、半年たった現在まで守られてはいない。当時、再発防止特別チームの求めた「解体的出直し」はどうなったのか。ジャニーズ出身の作家、平本淳也氏の見方はこうだ。

「もともとジャニーズは一族経営の会社で、今はその2代目ジュリーさんが全権を掌握しています。楽曲はもちろん、人気グループの名称も商標としてジュリーさんが持っている。スタート社もタッチしていないとしていますが、福田社長からして雇われ社長ですし、コンサートなどの興行収入もファンクラブ収入も結局はジュリーさんのところへ入っていく。表に出ていないだけで、その仕組みに変わりはなく、陰の女帝として君臨している。経過説明も記者会見もないのは、母メリーさん（故ジャニーズ名誉会長）から学んだ帝王学。外野は無視ということでしょう」

　16年のSMAP解散騒動で、メンバー全員での独立がなかった背景として、こんな見方がベテラン記者からあったものだ。

「ジャニーズを出てから再結成したとしても、グループ名の商標権や音楽の原盤権などを握られたままでは足かせになる。フォーリーブスは再結成したじゃないかといわれるかも知れないけど、あれはジャニーズがフォーリーブスの楽曲などの権利を持っていなかったからこそ。その反省もあって、それ以降すべてのグループの権利をジャニーズは押さえるようになった」

■権利関係は明らかにせず

　未曽有の連続児童性加害が世界に知れ渡り、事務所は退所者が続出。副社長だった滝沢秀明氏が独立し旗揚げした「TOBE」への合流が注目された際、嵐の動向にも注目が集まったが動かなかった。そのときは「独立後ファンの期待に応えて記念ライブをやるならば当然、嵐という商標権使用の許諾をジュリー氏から取りつけなければならない。楽曲の権利も持っているのはジュリーやジャニーズだけに、動きたくても動けないのではないでしょうか」（スポーツ紙芸能記者）との見方があった。

　ファンを第一に考えるという嵐の5人は、藤島ジュリー氏の肝いりグループであることでも知られる。活動休止の前年、19年の結成20周年5大ドームツアーでは、50公演で実に237万人超を動員。ライブ映像やベスト盤などで、天文学的な収益を旧ジャニーズにもたらした。そんな事務所の稼ぎ頭だけに、ジュリー氏が簡単に手放すはずもなく、権利関係でがんじがらめにされているともいえる。

「25周年アニバーサリーツアーをやるとしても、その楽曲が使われ（歌われ）るだけで、その分、ジュリー氏が潤っていくことに変わりはないのです。独立したとすれば、ロゴからプロフィルまで全部使えません」（平本氏）

　嵐はそんな「足かせ」をつけられたまま25周年に復活という約束を守ろうとしているのか。