NTTデータイントラマートがshutto翻訳を導入 100万文字を超える大規模ページの多言語化を低コストで実現

shutto翻訳はNTTデータ イントラマートと連携し、従来のサイト翻訳にかかるコストを従来のおよそ10分の1に削減。100万文字を超える大規模ページの多言語化を実現しました。株式会社イー・エージェンシー（本社：東京都千代田区、代表取締役：甲斐真樹）が提供するSaaS型サイト多言語化ツール「shutto（シュット）翻訳」は、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート(本社：東京都港区、代表取締役社長：中山義人、以下「NTTデータ イントラマート」）の大規模ページを含む各種ウェブサイトへ2019年10月2日（水）と2020年1月30日（金）の2回に分け順次導入され、多言語展開を開始いたしました。[画像1: https://prtimes.jp/i/36705/21/resize/d36705-21-888103-0.png ]■導入の概要shutto翻訳はNTTデータ イントラマートと連携し、従来のサイト翻訳にかかるコストを従来のおよそ10分の1に削減して関連ウェブサイト内の100万文字を超える大規模ページの多言語化を実現しました。https://shutto-translation.com/blog/release_20200219/[画像2: https://prtimes.jp/i/36705/21/resize/d36705-21-385191-1.png ]■導入背景NTTデータ イントラマートでは、これまでも機械翻訳システムを導入し多言語対応を実現していましたが、社内運用における翻訳実施の際の画面操作の煩雑性の他、コーポレートサイト内に多数存在する100万文字を超える大規模ページの翻訳対応の実現に膨大な工数を要してしまうという課題がありました。今回shutto翻訳を導入し、翻訳作業時の課題であった煩雑な作業を、操作画面のわかりやすさ・簡単な操作性により解消し、またコストパフォーマンスの面においても課題のあった大規模ページの多言語化を実現しました。■shutto翻訳についてshutto翻訳とは、株式会社イー・エージェンシーが提供する、Webサイトを簡単・高品質に多言語化できる、サブスクリプション型のサービスツールです。機械翻訳とプロ翻訳、セルフ編集機能の組み合わせにより、最短3分でWebサイトを多言語化できます。動的ページ、辞書登録、画像置換、海外検索エンジンにも対応しており、月額6,000円（税抜）からご利用いただけます。企業情報■NTTデータ イントラマートについて（https://www.intra-mart.jp/）弊社は1998年に株式会社NTTデータの社内ベンチャーから事業スタートし、2000年に専門会社として独立、2020年で設立20周年を迎えました。拡大していくWebシステム開発の市場をターゲットに、ワークフローなどのコンポーネント群を組み合わせることで短納期かつ低コストで構築できるWebシステム構築基盤（フレームワーク）、およびカスタマイズ容易な業務アプリケーション製品群などのパッケージ開発・販売を主体とし、すでに6,800社を超えるお客様に全国の特約店パートナーを通じて導入しています。会社名：株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート所在地：東京都港区赤坂四丁目15番1号 赤坂ガーデンシティ5階代表 ：中山 義人設立 ：平成12年2月22日資本金：73,875万円事業内容：・パッケージソフトウェア「intra-mart」の販売・上記に付帯するシステム開発、保守、教育及び運用・イントラネット／エクストラネットに関するコンサルティング・その他付帯する事業（パッケージに付随する機器販売等）◼︎ イー・エージェンシーについて ( https://www.e-agency.co.jp/ )&ldquo;おもてなしを科学する&rdquo; を信条に、データ起点のデジタルマーケティングサービスでお客様の成長戦略・グローバル戦略を強力に支援しております。shutto翻訳は、「ユニークで、使いやすく、手頃なプロダクト」をコンセプトとするSaaS型のマーケティング支援プロダクトを開発・販売部門にて、提供しております。会社名：株式会社イー・エージェンシー所在地：東京都千代田区有楽町1-9-4 蚕糸会館4階代表 ：甲斐 真樹設立 ：1999年1月資本金：9,500万円（2011年5月現在）事業内容：(1) クラウドASPプロダクト(2) データドリブンマーケティング支援(3) グローバルEC・プロモーション支援(4) 地元創生本稿に関するお問い合わせ先株式会社イー・エージェンシー 担当：吉田・池内TEL：03-4334-9096／E-mail：translation_support@dragon.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ