エルゴチオネイン・セレノネイン研究会を発足しました (2020年10月6日)

株式会社ユーグレナ（本社：東京都港区、社長：出雲充、以下「ユーグレナ社」）は、農林水産省が手掛ける「「知」の集積と活用の場」※１における健康長寿食品研究開発プラットフォームの枠組をベースに、エルゴチオネイン・セレノネイン研究会を発足しました。 エルゴチオネインやセレノネインは、抗酸化作用※２を持つ物質として知られており、本研究会では、次世代の機能性素材として有望なエルゴチオネインやセレノネインに着目して、その基礎から応用までの多様な研究発表の場を提供し、有用機能や素材としての活用についていち早く情報を発信します。※１ 「知」の集積と活用の場&hellip;農林水産省の産学官連携協議会が手掛ける、「農林水産・食品分野に異分野のアイディア・技術を導入し、革新的な研究成果を生み出し、新たな商品化・事業化に導く、産学官連携・オープンイノベーションを目指す」取組※２ 抗酸化作用&hellip;酸素の一部が変化した活性酸素による有害な反応を減弱または除去する働き。酸化力の高い活性酸素が体内で過度に作用して遺伝子やタンパク質を傷つけ、酸化ストレスが蓄積していくと、老化の促進や疾患のリスクが高まるとされている[画像1: https://prtimes.jp/i/36462/154/resize/d36462-154-406874-2.png ] エルゴチオネインは1909年に発見され、その2年後に化学構造が決定された化合物ですが、その生合成を担う遺伝子などの詳細が明らかになったのは、発見から約100年後の2010年とされています。またエルゴチオネインによく似た構造のセレノネインは、国立研究開発法人水産研究・教育機構水産大学校山下倫明教授らが2010年に発見し、米国生化学会誌にて発表された物質です。ユーグレナ社は国立大学法人筑波大学（以下「筑波大学」）と2018年7月1日より共同研究『セルフメディケーション推進特別研究事業』※３を開始して、エルゴチオネインならびにセレノネインの産業利用に関する研究を本格的に進捗させています。※３ 新しい硫黄化合物測定解析技術の研究開発および同技術のセルフメディケーション関連事業への実用化を目指したユーグレナ社と筑波大学の共同研究の取り組み https://www.euglena.jp/news/180629-2/ 近年、ヒトを含む動物に対するエルゴチオネインやセレノネインの生理機能解明に向けた研究が世界で展開され、うつ病や認知症に対する機能改善効果を示す論文が多数報告されています。これらのことから、エルゴチオネインやセレノネインは我々の生活を豊かにする化粧品・医薬・健康食品としての利用が期待されています。国内でもエルゴチオネインやセレノネインに関する多様な研究が複数の学会で受賞を果たしており、これらの化合物の科学・工学両面での重要性が認知されはじめています。 このような時代的、社会的、技術的背景から、国内の産学官のエルゴチオネイン・セレノネインに関わる研究開発者が一同に会し、智恵を結集し、国際競争力の高い研究を推進し、同時に消費者への認知・理解を普及すべく、本研究会を発足することになりました。研究集会第１回目は、2020年10月8日（木）に実施予定です。■「第１回エルゴチオネイン・セレノネイン研究会」 開催日時：2020年10月8日（木）13:00～17:15 参加費：無料 開催形式：インターネットサービス『zoom』でのオンライン開催 【主 催】株式会社ユーグレナ 【共 催】健康長寿食品研究開発プラットフォーム（健-１２） 【後 援】農林水産省 「知」の集積と活用の場 【申し込み方法】以下のPeatixのページよりお申込みください https://erg-sln-2020.peatix.com/＜株式会社ユーグレナについて＞[画像2: https://prtimes.jp/i/36462/154/resize/d36462-154-705122-3.png ]2005年に世界で初めて微細藻類ユーグレナ（和名：ミドリムシ）の食用屋外大量培養技術の確立に成功。微細藻類ユーグレナ・クロレラなどを活用した機能性食品、化粧品等の開発・販売のほか、バイオ燃料の生産に向けた研究を行っています。また、2014年より行っている、バングラデシュの子どもたちに豊富な栄養素を持つユーグレナクッキーを届ける「ユーグレナGENKIプログラム」の対象商品を、2019年4月より化粧品を含む全グループ商品に拡大。2012年12月東証マザーズに上場。2014年12月に東証一部市場変更。「Sustainability First（サステナビリティ・ファースト）」をユーグレナ・フィロソフィーと定義し、事業を展開。https://euglena.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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