アイダ設計　注文住宅企画商品各種を2021年9月1日（水）よりリニューアル (2021年9月1日)

新しいライフスタイルにフィットした標準装備に この度、株式会社アイダ設計（本社：埼玉県さいたま市大宮区桜木町、代表取締役社長：會田 貞光）は、注文住宅企画商品の標準装備を、新しいライフスタイルに合わせてリニューアルし、『SUITE HOUSE Plus（スイートハウスプラス）』、『オープンテラスのある平屋 Plus』、『Safety House Plus（セーフティハウスプラス）』を2021年9月1日（水）より発売いたします。[画像1: https://prtimes.jp/i/10879/111/resize/d10879-111-29c2c2aaad9678fc596a-0.jpg ] アイダ設計は、創業以来一貫して全ての人にマイホームの夢を叶えてほしいという思いのもと、お手軽な価格ながら、強みである「設計力」を最大限に活かし、住む人のこだわりを叶える自由設計の住まいづくりをご提案してきました。 今回、注文住宅企画商品の標準装備をリニューアルすることで、コロナ禍で変わりゆくライフスタイルにフィットした家づくりをご提供していきます。 アイダ設計はこれからもお客様へご満足いただける住まいづくりのご提案に、より一層努めてまいります。＜標準装備概要＞各企画商品の「理想の住まい」に求められる「断熱性」「耐震性」を高め、標準装備をリニューアルすることで、新たなライフスタイルにフィットした快適な住まいを提供します。＜断熱＞ウレタン吹付断熱高い断熱性と気密性により、家全体を包み込む保温効果が生まれ、家の中の温度を常に安定させ、生活音などの音漏れも軽減します。[画像2: https://prtimes.jp/i/10879/111/resize/d10879-111-bd07865b8fd7981fb7db-1.jpg ][画像3: https://prtimes.jp/i/10879/111/resize/d10879-111-dedd8472e380f767c578-2.jpg ]＜耐震＞耐力面材MDF壁全体で地震力・風圧力を受け止め、集中してかかる力をバランスよく分散し、接合部への力の集中を緩和します。[画像4: https://prtimes.jp/i/10879/111/resize/d10879-111-f49c9e060b482e42d177-3.jpg ]＜快適＞快適な暮らしを叶える装備をラインナップ。希望のデザインや機能性に合わせて選べる屋根材や、雨のチカラで汚れを洗い流してくれる外壁材など、長年にわたって快適な住まいが実現できるようになっています。また、システムキッチンやシステムバスなど、おうち時間を快適にしてくれる機能を標準装備としています。【標準装備】１.システムキッチン ２.システムバス ３.Low-Eペアガラス ４.アルミ樹脂複合サッシ５.玄関電池錠 ６.洗面化粧台 ７.シャワートイレ（ウォシュレット） など[画像5: https://prtimes.jp/i/10879/111/resize/d10879-111-cff58ab2f0aff2aae89c-4.png ]＜商品概要＞商品名 ：オープンテラスのある平屋 Plus販売エリア：関東1都6県、福島県、宮城県、新潟県、山梨県、長野県、静岡県、愛知県、岐阜県、三重県、京都府、大阪府、福岡県、佐賀県、熊本県、鹿児島県、沖縄県※沖縄県、離島は除く参考 ： https://www.aidagroup.co.jp/order/view/22商品名 ：SUITE HOUSE Plus（スイートハウスプラス）販売エリア：関東1都6県、福島県、宮城県、新潟県、山梨県、長野県、静岡県、愛知県、岐阜県、三重県、京都府、大阪府、福岡県、佐賀県、熊本県、鹿児島県、沖縄県※沖縄県、離島は除く参考 : https://www.aidagroup.co.jp/order/view/13商品名 ：Safety House Plus（セーフティハウスプラス）販売エリア：関東1都6県、福島県、宮城県、新潟県、山梨県、長野県、静岡県、愛知県、岐阜県、三重県、京都府、大阪府、福岡県、佐賀県、熊本県、鹿児島県※沖縄県、離島は除く参考 : https://www.aidagroup.co.jp/order/view/10＜会社概要＞社名 ：株式会社 アイダ設計本社所在地：〒330-0854 埼玉県さいたま市大宮区桜木町2丁目286番地電話 ：048-650-0222（代）代表者 ：代表取締役社長 會田 貞光創立 ：昭和56年1月6日資本金 ：2億1,632万円従業員数 ：1,038人（令和3年3月末時点）事業内容 ：不動産業・建設業・建築設計・土地造成・プレカット加工・損害保険代理業 他企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ