エン・ジャパン、核融合研究に挑む国際プロジェクト「ITER」職員を複数職種で公募開始

若手ポテンシャル層の採用も強化。年間を通じて多様なポジションを公募。エン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役会長兼社長：越智通勝）は、2025年8月20日（水）より、ITERの『ソーシャルインパクト採用プロジェクト』（https://www.enjapan.com/）を開始しました。当社が運営する採用支援サービスを通じ、「安全アナリスト」「プロジェクトコントロール・エキスパート」「電気エンジニア」をはじめ、複数職種を公募します。下記本プロジェクト概要と、ITER日本国内機関の指定を受けている那珂フュージョン科学技術研究所 ITERプロジェクト部 部長 小泉徳潔氏のコメントを紹介します。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/725/1044/725-1044-520bbc56d25d4b99b5a4505b98aadb7b-1200x630.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]募集詳細・特設ページはこちら https://www.enjapan.com/project/iter_2025/プロジェクト概要舞台は南フランス。ここで今動いているのが、人類初の超大型国際プロジェクト「ITER」です。太陽が莫大なエネルギーを生み出す仕組み「核融合反応」を地上で再現することを目指し、現在、巨大な核融合実験炉の建設・組立が進められています。原子力発電などで用いられる「核分裂反応」とは異なり、ウランなどの核燃料物質を必要とせず、海水から生成できる原料（重水素・三重水素）からエネルギーを生み出せる核融合反応。高レベルな放射性廃棄物が出ない上、核燃料が冷却できずに溶解する事故リスクもゼロ。さらに二酸化炭素を排出しないため、高い安全性と低い環境負荷、莫大なエネルギー生成力を兼ね備えた次世代のクリーンエネルギーとして期待されています。プロジェクトには日本のほかに欧州、米国、ロシア、韓国、中国、インドの計7極・33ヵ国から約1,100名の精鋭が参加。そのうち60名ほどが日本人職員となっています。ITERプロジェクトの成功のため、そして、日本へ核融合の知見を持ち帰り「国内での核融合エネルギーの実用化」という大きな目標を実現するためには、より多くの日本人職員が必要です。そこで、日本国内でITERに関する応募支援などを担う「ITER日本国内機関（量子科学技術研究開発機構）」とエン・ジャパンがタッグを組み、人材を公募。ITER機構で働く「日本代表」をさらに増やすべく、年間を通じて採用を強化します。求人はITER計画の状況に応じて順次公開となりますが、年間を通じて多様なポジションを公募予定。次世代育成も見据え、ベテラン層だけでなく第二新卒など若手ポテンシャル層向けポジションの募集も積極的に行なわれる予定です。なお、現時点で希望ポジションの求人が公募されていない場合、ITER日本国内機関による「オープンポジションのプレエントリー枠」に応募することも可能。最新の公募開始情報を受け取りながら、マッチする求人の公募開始タイミングを待つことが可能です。南フランスを舞台に、人類初のプロジェクトを成功へ導く。熱い想いを持つ方からのご応募をお待ちしています。量子科学技術研究開発機構 那珂フュージョン科学技術研究所（ITER日本国内機関）ITERプロジェクト部 部長 小泉徳潔氏 コメント[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/725/1044/725-1044-9d8f42e1cc36c19b93fc2d6978166cb4-600x800.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]人類の生活にエネルギーは欠かせません。そして、そのエネルギーは持続可能であることが、これからの時代ますます求められています。こうした未来のエネルギー源として世界が注目しているのが「フュージョン(核融合）エネルギー」です。この核融合の実現に向けて、世界33カ国の英知が集結し、南フランスで実験炉の建設を進めているのが「ITER計画」です。ITERは、史上最大規模の核融合実験炉を国際協力で建設するという、かつてない挑戦に取り組んでいます。そして、このプロジェクトを運営するために設立されたのが、国際機関「ITER機構」です。こうした大規模なプロジェクトを成功に導く鍵は、「人」の力にほかなりません。ITER機構では現在、約1,100名の職員が日々活動しており、日本からも60名ほどのエキスパートが参加し、さまざまな分野で活躍しています。しかし、より多くの日本人の参加が期待されており、また、将来を見据えた若い世代の職員も求められています。一人でも多くの日本の方々がITER機構に参加し、プロジェクトの成功に貢献してくださることを願っています。そして、ここで得た最先端技術と国際的な経験を、将来の日本のフュージョン・エネルギー開発に生かしていただければと考えています。エネルギー問題を本気で解決したい方、国際的な舞台で力を発揮したい方。あなたの挑戦をお待ちしています。募集要項・募集職種 （1）Safety Analyst（安全アナリスト）（2）Project Control Expert（プロジェクトコントロール・エキスパート）（3）Electrical Engineer（電気エンジニア）※上記以外のポジションも、2026年3月まで順次公開予定。※現在フィットするポジションの求人がない場合は、「オープンポジションのプレエントリー枠」からもご応募いただけます。・応募受付サイト 『ミドルの転職』『AMBI』・応募受付期間 2026年3月31日（火）まで・特設ページ https://www.enjapan.com/project/iter_2025/プラントエンジニアリング業界からITERに転職した玉木氏（2025年入構）のインタビュー動画も公開しています。【転職体験談】フランスで、夢のエネルギー実用化に挑む。「ITER」に転職した理由とは？[動画: https://www.youtube.com/watch?v=C4VKgeUj1eg ]本プロジェクトにおける当社支援サービスプレスリリースや特設ページ、Web広告での告知に加え、各求人サイトでの集客支援を実施。『ミドルの転職』『AMBI』とターゲットの異なる求人サイトを活用することで、ターゲットへ網羅的に求人を届けます。[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/725/1044/725-1044-8f46c18086279b5dc394e016bad6471c-1077x710.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]採用を通じて社会課題の解決に挑む『ソーシャルインパクト採用プロジェクト』https://www.enjapan.com/[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/725/1044/725-1044-1e679960281c843ffd8e37f28a1a10ee-900x473.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]社会的なインパクトが特に大きい人材採用「ソーシャルインパクト採用」を、エン・ジャパンが全社を挙げて支援するプロジェクトです。中央省庁の幹部候補、自治体の副市長やDX担当、さらにはNGO／NPO・スポーツ団体・志ある企業の中核メンバー……等々、さまざまな募集を「入職後の活躍」までこだわって支援しています。優れた能力を「より良い世の中を作るため」に使いたい方と、より良い世の中を作るために優れた人材の力を必要とする団体を結びつけ、社会の課題解決を加速させていく一大プロジェクトです。プロジェクト参画のご相談、取材・セミナーの登壇依頼などお気軽にお問合せください。MAIL：social_impact@en-japan.com プレスリリース ダウンロードd725-1044-b68319ec298adf4837fd596e1c2f52b9.pdf[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/725/1044/725-1044-db52919f0ddb4f6a1140fb6f6249d74f-1305x1109.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]エン・ジャパン株式会社広報担当TEL：03-3342-6590E-mail:en-press@en-japan.com企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001044.000000725.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp