中国メディアの観察者網は15日、「中東エネルギー危機の『アシスト』の下、中国では新車の3台に2台が新エネルギー車に」とする記事を掲載した。
記事はまず、中国自動車流通協会乗用車市場情報連席分会（乗連分会）のまとめによると、1～7日の乗用車市場におけるバッテリー式電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）など新エネルギー車（NEV）の小売販売台数が前年同期比8％増の15万2000台に達し、乗用車販売の総台数に占めるNEVの割合を指すNEV浸透率が過去最高の66．7％に達したこと、また5月には国内で売れた車トップ10に初めてエンジン車がランクインしないという状況が現れたことを取り上げた。
その上で、香港メディアのサウスチャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）が「この力強い結果は、年初来のNEV補助金の削減の中で得られたものだと」とし、上海のコンサルティング会社Suoleiのシニアマネージャー、エリック・ハン氏の話として「中東紛争は中国のNEVメーカーに予想外の追い風をもたらし、ガソリン車は勢いを失ってしまった」と伝えたことを紹介した。
SCMPによると、米国・イスラエルとイランの戦争が2月28日に始まって以来、燃料費の上昇を懸念する消費者はガソリン車からますます離れつつある。中国のNEVメーカーは4月の北京モーターショーで新型車の発表を加速させた。中でも高性能なバッテリーやインテリジェントコックピット、運転支援機能などを搭載した車は、新技術を試してみたい消費者の間で新たな購買ブームを巻き起こすことが期待されている。
記事は「2025年には中国のNEVが世界のNEV販売台数の約70％を占めた。一方、フォルクスワーゲンやトヨタなどの国際的なブランドはEVシフトで後れを取り、市場シェアを落とし続けている。乗連分会のまとめによると、4月の中国における外資系自動車メーカーの合計市場シェアは30．3％で、第1四半期（1～3月）と比べて9．5ポイント低下した」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）
