記事は、「いつの頃からか、日本の目薬が医薬・化粧品のマストバイリストの上位に登場するようになった」とする一方で、「日本の目薬は本当にそんなに『神』なのか。一般人が常備する必要があるのか」と問題を提起した。
そして、日本の目薬には通常「第2類医薬品」との表示があり、副作用に注意する必要のある薬品に属することを説明したうえで、中国国内の眼科医が「成分をよく見ると、目に有益な成分が多く含まれているものの、長期的に使用すれば目に悪影響を及ぼす可能性がある」と評したことを伝えた。具体的な例として、血管収縮の作用がある塩酸テトラヒドロゾリンはあくまで充血の症状を一時的に抑えることができるのみであるほか、瞳孔を開く作用もあるために緑内障の患者が発作を起こす危険があるとしている。
また、ピントを調節する機能もあくまで仮性近視の状態を一時的に和らげるものであり、真性近視や全く近視の症状がない場合には使う必要がないとも紹介した。さらに、目薬の他に洗眼液も人気があるが、長期間すると依存状態となり涙の分泌能力が退化する可能性や、抗菌成分によって眼の細菌に耐性がつき、薬品が効きにくくなるリスクもあると伝えた。
記事は、目が疲れた時には「遠くを見たり目を閉じたり、ホットタオルで目を温める、蒸気をあてるといった方法がベストだ」とし、目の病気や異常が生じた時には、まず医者にかからなければならないとした。
中国の消費者の現状として、「みんなの評判がいいから」、「みんなが買っているから」という理由のみで商品を購入する傾向がある。食品や日用品、化粧品はともかくとして、薬品はそれだけの理由で買うべきものではない。特に、商品の特徴や効能に加え、自分が本当に必要かを考えたうえで購入することが求められるのだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)
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