記事は、1950年代初頭の日本製品のクオリティは「相当ひどかった」と紹介、当時の欧米では「日本が輸出するおもちゃはすぐに問題が生じる」、「日本が輸出する照明器具はあり得ないほど寿命が短かい」といった評価が一般的だったと紹介した。
しかし、こうした評判の悪さは国際市場における発展にとって「大きな妨げになる」ということを日本企業は意識し始め、それから日本企業は品質改善に向けて努力を開始したと主張。たとえば、1940年代に成立した日本科学技術連盟(JUSE)が、1949年から産学官から成る品質管理研究チームを設立し、「品質管理セミナー・ベーシックコース」を定期的に開催したと紹介、ここで学んだ人々は日本企業の品質管理活動の「主力」となったと説明した。
さらに1960年代には全社的品質管理(CWQC)の概念が提唱されたが、これは「独創的かつ優れた管理システム」だったと指摘、教育と訓練を重視し、企業活動のあらゆる段階において品質管理を徹底することの重要性が広まったと指摘。こCWQCは1987年に制定されたISO品質管理体系に吸収された後、全世界に広がって行ったと論じた。
こうして日本製品の品質は劇的な向上を見せ、1980年6月に米NBCが「日本にできて、我々にはなぜできない」というドキュメンタリーフィルムを放送するほどだったと紹介。当時の日本製品のクオリティはすでに米国を凌駕していたと指摘し、NBCのドキュメンタリーフィルムは当時強烈な反響を呼んだほどだと紹介し、そして今なお「メード・イン・ジャパン」は高品質の代名詞であり続けていると指摘した。
中国で販売されている電化製品のうち、デジタルカメラ市場はほぼ日本製品の独壇場であり、またプリンターについてもエプソン、キヤノン製品が店頭に並べられているのをよく見かける。また、日系車も中国で高い支持を得ているが、こうした支持を得ることができるのは、ひとえに日本企業の卓越した品質管理システムがあってこそと言えるだろう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)
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