「クローゼットに置いていた現金1000万円を盗まれた」40代男性の告白。“家族と数人だけ”しか知らなかった情報が漏れた理由

なぜ、家にカネがあることがわかるのか？

　都内の閑静な住宅街に立つ一軒家。インターホンが鳴り、玄関のドアを開けたA氏（40代）を待っていたのは、作業着姿の二人組だった。

「いきなりバールのようなもので頭を殴られたんです。揉み合いになり、一人と格闘している間にもう一人が2階に上がっていき、クローゼットに置いていた現金を持ち去られました。5分もかかっていないと思います」

　奪われたのは、自宅に隠していた1000万円を超える現金。最大の謎は、なぜ犯人がそれを知っていたか、だ。

「家にタンス貯金があるのを知っているのは、家族と数人だけ。犯人は迷いなく現金の隠し場所に辿り着いており、あらかじめ知っていたとしか思えない動きです。現金を取られたこともショックですが、ほとんど人に話していない情報が抜けていることが怖い。家族や仲間を疑ってしまう自分も嫌で仕方がない」

　これは、いま世間を恐怖に陥れている”案件屋”の被害者による、痛切な告白だ。

　案件屋とは、カネの在り処を知る人間が、その情報を”案件”として強盗の実行グループに卸し、上がりの分け前を受け取る商売のこと。広域強盗を繰り返してきたトクリュウ（匿名・流動型犯罪グループ）が生んだ、新しい闇ビジネスとされる。

「今年7月、警視庁は東京都立川市のアパートから現金約930万円が盗まれた事件で、案件屋とみられる男を全国で初めて摘発しました。男はターゲット宅の外観写真や手書きの間取り図、さらには『ベッドの下の引き出し』と現金の在り処まで指示役に提供し、上がりの約4割を受け取っていた。以降も、都内では指示役や案件屋とみられる人物の逮捕が相次いでいます」（全国紙社会部記者）

ＡＩの発達で加速する「被害者予備軍リスト」の作成

　そもそも、案件屋とは何者なのか。フリーライターの奥窪優木氏は、この呼称自体が世間の後追いだと話す。

「案件屋とは警察が付けた名称で、自分で名乗っている人間はいないでしょうね。闇金や訪問販売、特殊詐欺などをする過程で得た情報を保有し、他の犯罪グループに流す役割を担っており、古くは情報屋、名簿屋、仲介屋と呼ばれてきたものです。ただ、昨今の案件屋はなりふり構わず、悪質です。今年5月に東京都小金井市の家が複数回強盗に入られるという異常事態が起きたのですが、これは1人の案件屋が複数の強盗グループに競わせるように被害者宅を襲わせたとみられています。彼らは成功報酬からの歩合なので、手口が極めて荒っぽくなっているのは見過ごせません」

　例えば特殊詐欺の過程で、最後の送金こそ思いとどまったものの、現金や貴金属の保有状況をうっかり話してしまった高齢者がいるとする。このような情報が、特殊詐欺グループには蓄積され、それが強盗部隊へと流れるという仕組みだ。奥窪氏が続ける。

「昨今のAIの発達で、特殊詐欺グループが使う名簿の突合せが行われており、彼らからすると鮮度の高い情報が安価に手に入る状況が起きています。たとえば、『金融資産が5000万円以上ある人』のリストと『独居の高齢者』、あるいは『老人ホームのカタログを請求した人』を掛け合わせれば、一瞬で該当する氏名や連絡先があぶり出され、カモリストができる。それを元に架電して資産状況や保管状況を吸い上げ、詐欺を試みます。けれども、最後で警察を呼ばれた案件などは成功事例の何倍もある。ここをマネタイズする方法として今、跋扈しているのが案件屋と言えるでしょう」

　情報の入手経路については追って詳述するが、案件屋の手元にはなんらかの形で資産が眠っている家の情報が常時、何十件も貯まっている。彼らは、もっともリスクが高い強盗の実行部分をアウトソースするのが最大の特徴だ。

「案件屋が起こす事件でタチが悪いのが、強盗に踏み込む部隊が昨日今日できたような急ごしらえの犯罪グループであること。闇バイトだったり、借金で首が回らなくなった闇金融の顧客を実行犯に仕立てるのですが、そもそもが素人なので過剰に暴力をふるってしまったりと凶悪化しがちです。案件屋はテレビ電話やテキストで遠隔指示するだけで現場には入らない。過去に狛江で起きたアポ電強盗殺人と同じ構図なんです」（前出・社会部記者）

　強盗しかできない素人同然の集団に、現金の在り処まで記された精度の高い情報だけが渡っていく。こうして、強盗致傷などの凶行がエスカレートしている。 では、警察はどう構えているのか。

「’25年から捜査員が偽の身分証で闇バイトに応募する”仮装身分捜査”が始まりました。ただ、現実には課題だらけです。というのも、免許証を偽装して送る際、実在の住所は書けないという縛りがある。書けばそこに住む人間に累が及ぶから仕方がない面はあるのですが、今どき地図アプリを使えば、存在しない住所だとすぐに割れてしまう。そもそもが偽造した身分証を対面で提示するケースを想定しており、スマホで画像を送らせる闇バイトの実務に追いついていないのが実情です。海外、たとえばアメリカのFBIは実際に部屋を借り上げたり、押収したアジトの住所を使ったりして身分証を作成するのですが、日本はそこまで至っていない」（同前）

　事実、警察庁の資料では、’25年中の仮装身分捜査は13件、検挙は4件5人にとどまる。包囲網の穴を突くように、今日も案件屋のもとには情報を買う強盗グループが群がるのだ。

フードデリバリーが情報を横流ししていた

　では、案件屋はどんなルートで情報を仕入れるのか。入口の一つが、堂々と家に上がれる商売だ。

「水道修理やリフォーム点検を装った悪徳業者が家に上がれば、間取りが全部わかる。おじいちゃんおばあちゃんと雑談しながら資産状況を探るんです。その情報を買い取る業者がいて、〝カモリスト〟になる。最近では、フードデリバリーの配達員が『何月何日に何を届けたか』という配達記録を1件500円で売っていた例まであります」（奥窪氏）

　もう一つの入口が、身内だ。奥窪氏は、襲われた家の意外な共通点を明かす。

「空き巣や叩きに入られた家を洗っていくと、被害者本人ではなく息子や親族が反社からカネを借りていたケースが結構あるんです。取り立てが厳しいところから借りたカネが返せなくなって、実家や仲間の情報を渡してしまう。情報の出元は、実は身内だったということです。こうしたケースは案外多いそうです」

　電話で資産を喋る。業者を家に上げる。身内がカネに詰まる。たったそれだけで、あなたの実家には〝値札〟が付く。案件屋の商品棚は、今日も静かに補充されているのだ。

奥窪優木氏
上智大学卒。フリーライター。トクリュウからオーバーツーリズムまで、社会問題を幅広く取材。近著に「転売ヤー 闇の経済学」(新潮新書)など

取材・文／日刊SPA!取材班