年末年始は“10年に1度の低温と大雪”の可能性多いところでは平年の3倍以上の雪も…？

モデル・タレントとして活躍するユージと、フリーアナウンサーの吉田明世がパーソナリティをつとめるTOKYO FMのラジオ番組「ONE MORNING」（毎週月曜～金曜 6:00～9:00）。この記事では、12月16日（月）～12月20日（金）の放送から、ニュースを象徴する1つの数字にスポットを当てるコーナー「SUZUKI TODAY’S KEY NUMBER」で取り上げたトピックを紹介します。年末年始は“10年に1度の低温と大雪”の可能性 多いところで...の画像はこちら &gt;&gt;※写真はイメージです◆年末年始 「10年に1度」の著しい低温と降雪量の可能性気象庁が12月19日（木）に発表した「1か月予報」によると、向こう1ヵ月は、冬型の気圧配置が強まりやすいため、全国的に寒気の影響を受けやすく、特に12月28日（土）頃～2025年1月3日（金）頃は、気温がかなり低くなる可能性があります。北日本、東日本、西日本の日本海側を中心に、降雪量がかなり多くなる可能性もあります。また、東北地方、関東甲信地方、北陸地方、東海地方、近畿地方、中国地方と広範囲にわたり、低温と大雪に関する早期天気情報が発表されました。それによると、12月28日（土）頃から5日間の年末年始に、10年に1度の頻度しか起きないような著しい低温と降雪量となる確率が30％以上と見込まれており、多いところでは平年の3倍以上の雪が降る可能性があるということです。ユージは「（大雪に対する）準備は絶対にしておいたほうがいいですね。車でのおでかけには、防寒のものを積んでおくといいですよ。万が一のことがあったときのために、車のなかに簡易トイレ、毛布、ジャケットなどは本当に重要だと思います。あとはやっぱり気象情報をしっかりとチェックして、ご自身の計画に合わせた目的地やそのエリアの予報を事前にチェックしておいたほうがいいのかなと思います」と注意を促していました。◆クリスマスプレゼント 今年の予算は「5,688円」子育て世代向け情報サイト「いこーよ」を運営するアクトインディ株式会社によると、子どもを持つ親が想定する今年のクリスマスプレゼントの予算平均額は、5,688円で、「4,000～6,000円」と回答した人がおよそ4割を占めました。また、プレゼントの購入時期は、12月14日（土）までに購入するという家庭が65％でした。すでに子どもたちへのクリスマスプレゼントの準備を済ませているというユージは、アンケートの予算平均額に「リアルにうちもこんなもんよ。長男はもう大きいから別として、下の3人は1個当たりが5,000円ぐらい」とコメント。ちなみに、ユージ家では、クリスマス当日を迎えるまでにクリスマスツリーの周りにクリスマスプレゼントをどんどん置いていくというスタイルで「本人たちの（プレゼントに関する）リクエストが、クリスマスが終わった瞬間から次のクリスマスまでの間に『あれがよかった』『これがよかった』ってもうバンバン言ってくるわけ。『じゃあ、来年はそれにしようね』が蓄積されていく（苦笑）」と、ユージ家のクリスマスプレゼント事情を明かしました。◆若い正社員で転職したい人 初めて「30％」超え厚生労働省が実施した「若年者雇用実態調査」によると、15～34歳の正社員のうち「転職したい」と答えた人がおよそ31％いたことがわかりました。なお、転職を希望する人が30％を超えたのも、転職を希望していない人の割合を上回るのも、ともに初めてでした。また、今回の調査で募った「転職を考える理由」（※複数回答）については、「賃金の条件が良い会社に変わりたい」が59.9％で最多。「労働時間、休日・休暇の条件が良い会社に変わりたい」が50％、「仕事が自分に合った会社に変わりたい」が41.9％と続きました。この結果を受けて、ユージは「賃金が良いところに移りたい気持ちは、昔からあると思うんですけど、2番目に多かった『労働時間、休日・休暇の条件が良い会社』を求めるのは、近年増えている傾向にあるのかなと。よく『QOL（クオリティ・オブ・ライフ）』って言うけど、生活の質を高めたいという思いが強くなっているのかもしれませんね」と推察。さらに、「昨今、会社のあり方が変わってきて、厳しい時代になって、いわゆる“ブラック企業”もゼロとは言わないけれども、昔と比べたらいまはどの会社も良くなっているはず。良い会社が増えたから、“あっちの会社のほうが良く見える”っていうのも（理由として）ひとつあるのかもしれないかもしれないですね」と所感を述べていました。◆日本の労働生産性 「29位」に上昇日本生産性本部は12月16日（月）、2023年の労働生産性の国際比較を発表しました。労働生産性とは、労働者1人当たり、あるいは労働者が1時間働くことで生み出す成果を指標化したものです。その発表によると、2023年の日本の就業1時間あたりの労働生産性は5,379円で、OECD（経済協力開発機構）に加盟している38ヵ国中で29位。過去最低だった前年の31位から、順位を2つ上げました。ユージは、「世界と比べると、日本って労働時間が長いぶん成果を上げているんじゃないかと思っていたけど、1時間に換算すると（それほど成果は）上げていないってことになっちゃうね。ほかの国は、（日本よりも）もっと労働時間は短いけど、その時間に対しての成果は上げているということですね」と感想を口にしました。◆金融や経済に関する教育を理解する企業は「62.1％」帝国データバンクが、金融経済教育に関する取り組み状況についての調査結果を発表。その調査結果によると、金融や経済に関する教育を理解する企業は「62.1％」で、そのうちすでに取り組んでいる企業は「12.4％」だったことがわかりました。金融経済教育とは、最低限身につけておきたい金融リテラシー教育のことです。具体的には、家計管理、お金や金融・経済の機能や役割、基本的な金融商品の内容、ローン・クレジットの仕組みや注意点、年金・保険などの知識のことで政府も推進しています。ユージは「どれも生活には欠かせないものですし、金融リテラシー教育は知っておいたほうがいいですよね。僕も子どものときに受けておきたかった」としつつ、調査結果を受けて「（金融経済教育について）知っていても取り組んでいない企業のほうが多いのは、やっぱり人手とか時間の確保が問題なのかなと思います」とその要因について推測していました。＜番組概要＞番組名：ONE MORNING放送日時：毎週月～金曜6:00～9:00パーソナリティ：ユージ、吉田明世番組Webサイト：https://www.tfm.co.jp/one/