N-BOXは広さや収納設備、燃費の良さが高人気につながった

ホンダN-BOXは国内販売の絶対王者だ。2017年から国内販売の1位を独走しており、コロナ禍でもその位置付けは変わらない。



直近の2020年8月には1万4514台を届け出して、2位になったトヨタ・ヤリスの1万1856台に大差を付けた。

ライバル車のスズキ・スペーシアは1万579台、ダイハツ・タントは9151台だからN-BOXの1人勝ちが続く。



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N-BOXの売れ行きを押し上げた機能的な特徴は、軽乗用車でもっとも広い室内だ。全高は1790mmと高く、ホイールベース(前輪と後輪の間隔)も軽自動車で最長の2520mmになる。後席のスライド位置を後方に寄せると足もと空間が大きく広がり、たためば大容量の荷室になって自転車も積みやすい。現行型は衝突被害軽減ブレーキや運転支援機能も進化させた。



ライバルに「劣る」面も結構ある! それでもホンダN-BOXが圧倒できる「挫折の経験」とホンダならではの強み



しかし車内が広く、安全装備などの充実した軽自動車はN-BOXだけではない。全高が1700mmを超えるスライドドアを備えたライバル車は、いまではすべて同様の特徴を備える。とくに車間距離を自動制御できるクルーズコントロールは、N-BOXでは時速25kmを下まわると制御がキャンセルされるが、タント、スペーシア、日産ルークス、三菱eKスペース/eKクロススペースは全車速追従型だから制御を続けられる。つまりN-BOXが劣った部分も少なくない。それなのになぜN-BOXは好調に売れるのか。この背景には複数の理由がある。



まず2011年に登場した初代(先代)N-BOXの功績が大きい。

9年前の時点では、当時販売されていたタントやパレット(スペーシアの前身)に比べて、N-BOXの車内は明らかに広かった。後席の足もと空間もタップリしていて、スライドドアの開口幅もワイドだ。後席をあまり使わないユーザーも「これは凄い!」と感心して購買意欲を高めた。車内の広さは感覚的に損得勘定に置き換えられ、小さな軽自動車が広い室内を備えると、2名で乗車するユーザーもトクした気分になるのだ。



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そして近年では、クルマが好調に売れる条件として「実用的なサプライズ」がある。「広い/収納設備が多い/燃費がいい」といった目立つ実用的な要素があると、実際のニーズ以上に売れ行きを伸ばす。N-BOXもこのインパクトで好調に売れて、2代目になる現行型の高人気につなげた。



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ホンダのブランドイメージは「小さな自動車のメーカー」となった

また初代N-BOXの売れ方も好ましかった。逆説めいた表現だが、一気に販売トップに登り詰めなかったからだ。N-BOXが国内販売の1位になったのは2017年以降で、それまでは1位でも軽自動車市場に限られていた。小型/普通車を含めた総合1位は、トヨタ・プリウスやトヨタ・アクアであった。



さらに2012年の軽自動車販売1位はダイハツ・ミラ&ミライースで、2014年もタントに1位を奪われている(2014年のタントは国内販売の総合1位)。

ライバル車と競争しながら着実に売れ行きを伸ばした車種は、発売直後に強いインパクトで華々しく1位になった車種に比べると、その後の売れ行きが下がりにくい。



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一般的にクルマの売れ行きは発売から時間を経過すると下がっていくが、先代N-BOXの届け出台数は、2012年が21万1155台、2013年には23万4994台に増えた。そして2014年には、先代タントが登場した影響で17万9930台に下がる挫折も経験している。2015年以降は再び18万台を超えた。



販売の上下動を繰り返しながら、市場へ着実に浸透していく。息の長い人気車になるには、この過程が非常に大切だ。初代スズキ・ワゴンR、タント、トヨタ・エスティマ、プリウスなど、時代を築いたクルマはすべて同様の売れ方を経験している。



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このほかN-BOXが小型車の多いホンダの商品だったことも影響した。フィット、フリード、ステップワゴンなど、ダウンサイジングしてN-BOXに乗り替えるユーザーが豊富にいるからだ。



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そのために2019年には、国内で売られたホンダ車の35%をN-BOXが占めた。軽自動車全体になると51%に達する。そこにフィットとフリードの台数も加えると、国内で売られるホンダ車の75%前後に達してしまう。



2019年のホンダの国内販売総数は72万台を超えたので、軽自動車の好調によって2010年に比べて7万台以上増えたが、小型/普通車は36万台弱だから約13万台減った。N-BOXは優れた商品で好調に売れて当然だが、この影響でホンダの国内販売はバランスを崩し、ブランドイメージも「小さな自動車のメーカー」になった。



軽自動車の販売比率が増えると、軽自動車関連の税金がいま以上に高まるなど、ユーザーに不利益が生じることも心配される。今後はN-ONEのフルモデルチェンジも控えるが、軽自動車を守るために、ホンダは小型/普通車に力を注ぐべきだ。

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