欲しいクルマのディーラーが近くにない！　買ったあとのサービスはどうなる？

この記事をまとめると
■欲しいクルマのディーラーが自宅の近くにない場合、購入しても大丈夫なのか

■このような場合、遠隔地に済むユーザーに対してどこまでのアフターサービスが行われるかに注目すべき

■手厚さはディーラーの経営方針によるところが大きい

サービスの手厚さはディーラーの経営方針による

このクルマが欲しい、と思っても、自宅の近くにディーラーがない。さて、どうしようか？

トヨタ、日産、ホンダ、マツダ、スズキ、スバル、ダイハツ、三菱など、日系の主要メーカーならば、仮に人里離れた中山間地域に住んでいても、少なくとも数十キロ半径内にはディーラー、または販売に関する協力店があるはずだ。それが輸入車となると、モノによっては自宅がある周辺に販売店がない場合もあるだろう。

そんな時はどうしたら良いのか？　有名メーカーならば、新車補償もしっかりしているから、自宅から遠く離れたところで購入しても大丈夫なのだろうか？

注目するべきは、ディーラーが、遠隔地に済むユーザーに対して、どこまでのアフターサービスをやるのかである。ディーラーの経営方針によるところが大きい。

これはけっして、輸入車に限った話ではなく、日本車の場合でも同じことだ。根底にあるのは、「製販分離（せいはんぶんり）」だ。端的に、製造と販売がわかれているという意味であり、これが自動車産業界の実態である。

クルマが世に出るプロセスは、メーカーがクルマという商品や製品を企画し、開発し、部品メーカーに各種部品を発注し、そして製造拠点でボディ、溶接、塗装、エンジンなどの組付けを行う。

完成車を、メーカーがディーラーに卸売り販売する。ディーラーから見れば、メーカーから仕入れたクルマをユーザーに販売する。大手の自動車販売会社の経営者らは「メーカーのお客は我々ディーラーだ」という表現を使う。

遠隔地であっても誠心誠意に対応してくれるディーラーもある

メーカーとディーラーの間では、新車の売買行為に関する基本契約を取り交わしており、ディーラーは仕入れたクルマをユーザーにどのように販売し、そしてサービスしていくのかは、ディーラーが独自に考える必要がある。

むろん、メーカーの国内営業部は、店舗の内外装デザインや販売手法など基本的な内容についてディーラーをケアしていく。販売に関する金融商品としても、割賦販売や残価設定ローンを取り揃えてディーラーを支援する。

輸入車メーカーの場合、現地法人化されたメーカー直系販売統括会社がディーラーと基本契約を結び、国内メーカーと同じようなケアをディーラーに対して行っている。

国内メーカーでは、マツダやスバルなどは本社直系のディーラーが多いが、それでも企業としては完全な別組織であり、基本的には地場資本のディーラーとユーザーに対する業務上の差異はない。

このように、クルマを買う場合、重要なことはどのディーラーから買うかということだ。たとえ遠隔地であっても、誠心誠意に対応してくれるディーラーもあるだろう。

また、オンライン販売によるメーカーからユーザーへの新車直接販売という可能性もある。輸入車の一部では、すでにオンライン販売を始めているが、現状ではオンラインは新車の購入希望を確定する段階までで、購入契約はディーラーと行う。

こうした考え方とは別に、将来的にさらに一歩進んだビジネスモデルが出てくる可能性もあるだろう。ユーザーが全国どこにいてもさまざまな新車が安心して購入できて、アフターケアについてもこれまでのディーラー機能ではないトータルサポート体制が登場する時代が来るかもしれない。