トヨタが大々的に表明したEV戦略！　それを受けたトヨタ以外の国産７大メーカーの動きはどうなる？

この記事をまとめると
■トヨタが2030年までに350万台のEVを販売する戦略を明らかにした

■対する日産＆三菱はe-POWERとPHEVによる段階的な電動化が予想される

■EV／FCV化100％という目標に対するホンダのEVシフトの展開にも注目

トヨタの電動化戦略の表明による国産メーカーの動向に注目

2021年12月14日、トヨタが2030年までに年間で新車販売のうち350万台をBEV（バッテリー電気自動車）にすると宣言した。

こうなってくると、トヨタ以外の国産メーカーのBEVを筆頭とした電動化戦略が今後、どう動いていくのか、とても気になる。ユーザーはもとより、ディーラーや修理工場の関係者なども大きな関心を示しているといえるだろう。

まずは、日産がどう出るか？

日産といえば、三菱とほぼ同時期となる2010年に、大手自動車メーカーとしては初めて大量生産型EVを世に送り出したメーカーである。現在は、事業構造改革計画「NISSAN NEXT」、およびルノー日産三菱アライアンスを基盤として事業の最適化と、事業の選択と集中を着実に進めている段階だ。

電動化については、量産車としてはリーフに加えて、アリア導入を決めているが、他の新規モデルを一気にEV化するかどうかについては、内田誠CEOがいう「ポスト NISSAN NEXT」としての中期長期経営計画のなかで示されることになるだろう。早かれば、2022年度に入ってすぐに情報公開になるのではないか？

ただし、筆者の見立てとしては、日産は一気にEVシフトするのではなく、国や地域の販売実状を十分に踏まえて上で、段階的な電動化を進めると思う。国内市場向けには第二世代e-POWERで発電機として使うエンジンの排気量や出力を上げて、多モデルでの展開が考えられるだろう。

日本での展開がまだ読めないホンダの電動化

EV普及の難しさを経験してきた日産ならではの、現実路線でのEVシフトが進むと予想する。こうした流れに、ルノー日産三菱アライアンスの一員として、三菱が自社の強味であるPHEV（プラグインハイブリッド車）を新型アウトランダーを軸足として着実に進む。

次にホンダだが、当面のところ二刀流で進む。ひとつは、米GMのEVプラットフォーム「アルティウム」を使った中大型のEV。もうひとつは、中国市場を主体に展開するホンダ主導の小型から中型の新作EVだ。

そうした中で、現状のホンダeは欧州市場対応という位置付けであり、日本向けは限定的な販売にとどまる。日本市場では当面、e:HEVを熟成させることになるだろう。

その他では、トヨタと資本提携または技術・事業連携しているダイハツ、スバル、マツダ、スズキが事実上、電動化、自動運転、コネクティビティなどの分野でトヨタアライアンスとなる。

そのため、トヨタアライアンス、ルノー日産三菱アライアンス、そしてホンダという大きく３グループによって、日本市場の電動化に対する競争が今後、激しさを増すことになるだろう。