企業のサバイバルを懸けた「DX」を、最先端のITで実現！プログラミング不要の開発ツール「ノーコード」解説書の決定版が刊行、非IT職でも理解できる学習方法を伝授

今流行の「あらゆる職業の方がアプリ開発できる」新技術【ノーコード】を理解できる1冊が全国書店で販売開始。書籍『ノーコードシフト プログラミングを使わない開発へ』は、日本におけるノーコードのパイオニア3名による共著。ノーコードの国内外の事例、メリットとデメリット、導入・活用方法など、ノーコード初心者にこそ読んで欲しいコンテンツをふんだんに盛り込んだ新刊です。[画像: https://prtimes.jp/i/58930/28/resize/d58930-28-691654-0.png ]プログラミングを使わないIT開発の支援などを手がけている合同会社NoCodeCamp（ノーコードキャンプ）（本社：東京都稲城市、代表：宮崎 翼）は2021年6月23日（水）、エンジニアでなくてもアプリ開発が可能となる注目手法「ノーコード」について体系的に学べる書籍『ノーコードシフト プログラミングを使わない開発へ』を発売しました。どんな職業の方でも、アプリを作成して現代社会を生き抜く手法を体系的に理解できる1冊です。▼ 『ノーコードシフト プログラミングを使わない開発へ』販売ページ（Amazon）：https://www.amazon.co.jp/dp/4295011681/■慢性的なIT人材不足により、欧米に比べ遅れが際立つ我が国のDX事情近年、企業の成長の明暗を分ける鍵とさえ言われているのが「DX（デジタルトランスフォーメーション）」。新型コロナウイルスの感染拡大により、人同士の接触や外出の機会が大幅に減るなど行動様式が激変する中、その存在感はさらに増しています。しかし日本では、エンジニア不足が慢性化。欧米に比べ、DXへの取り組みの遅れが問題となっています。そこで脚光を浴びているのが、コードを書かずにアプリやウェブサイトを制作できる、「ノーコード」と呼ばれる開発方法です。NoCodeCampは、このノーコードに早くから注目し、日本最大級のノーコード専門オンラインサロン「NoCodeCamp プログラミングを使わないIT開発」を運営。「世の中の『最適』をITで実現」させるべく、イベントやコミュニティ、SNSなどで積極的に発信しています。▼ オンラインサロン「NoCodeCamp プログラミングを使わないIT開発」案内ページ（DMMオンラインサロン）：https://lounge.dmm.com/detail/2549/■国内外の事例や導入・活用方法など、ノーコード初心者にこそ読んで欲しい内容が満載DXの成否を握るノーコードについて、IT職はもちろん、非IT職の方にも知ってもらいたいと書き下ろしたのが、『ノーコードシフト プログラミングを使わない開発へ』です。国内外の具体的な事例を豊富に交えながら、メリットとデメリット、導入・活用方法、ノーコードによって何が変わるのかを、わかりやすく解説。さまざまなノーコードツールの特徴や学習方法についても取り上げており、本書一冊でノーコードがどのようなものなのか理解できます。執筆を手がけたのは、NoCodeCampを運営する宮崎翼、NoCode Ninja、そしてノーコードコンサルタントで合同会社sowacana代表の安藤昭太氏です。安藤氏は富士通株式会社勤務を経て独立。約1年前にノーコードの魅力を知って以来、これまでの見聞や経験、仕事などを通して得た全ての知見をこの本に盛り込んでいます。「ITをもっと使いたいけれど、使ってこなかった」という全ての方に届いて欲しいというのが、執筆陣の願い。本書を通じて、ノーコードによるDXを加速させ、企業のIT内製化を強力にサポートしてまいります。『ノーコードシフト プログラミングを使わない開発へ』書籍情報出版社 : インプレス価格：1,760円（税込）発売日 : 2021年6月23日（水）単行本（ソフトカバー）: 240ページISBN-10 : 4295011681ISBN-13 : 978-4295011682寸法 : 14.8 x 1.7 x 21 cm【合同会社NoCodeCamp（ノーコードキャンプ）について】本社：〒206-0823 東京都稲城市平尾3-7-5代表者：宮崎 翼設立：2020年5月電話番号：070-4559-5916（代表）URL：https://nocodecamp.co.jp/事業内容：インターネットを利用したオンラインコミュニティの運営、アプリケーションおよびウェブサービス開発支援、研修ほか【一般の方向けのお問い合わせ先】企業名：合同会社NoCodeCamp担当者名：宮崎翼TEL：07045595916E-Mail：info@nocodecamp.co.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ