アメリカで先行する社会の分断が「1周遅れ」でいずれ日本にやってくる 2019年はそれが明らかになる年 ［橘玲の日々刻々］

[参考記事]
●2018年はどんな年になるのだろうか?　欧米、中国、日本の政治、経済からひも解く

　しかしこれは、私に予知能力があるとか、世界の動向を読み解く特別な才能があるということではない。種明かしをすると、もっとも当たる確率の高い予想を書いたにすぎない。

　経済予測を統計的に評価すると、専門家の予想はサルがダーツ投げをしたのと同じ程度の精度しかない。専門家の役割は未来を正しく予測することではなく、自信たっぷりにもっともらしいことをいうことだ。

　不確実な世界のなかで、多くのひとが漠然とした不安を感じている。そんなひとびとは、正しいかどうかにかかわらず、すっきりとした因果論で不愉快な世界を説明してほしいと望んでいる。

　そんな専門家の予測のなかでも、きわだって精度が高いものがある。それは「去年と同じ」だ。経済には粘性があり、極端なことはめったに起こらない。

　年明け早々、為替と株価が乱高下したのは米中の「経済戦争」が懸念されたからだろうが、トランプも習近平も景気の失速は避けたいだろうから、両国関係が止めどもなく悪化するようなことはなく、いずれどこかに落としどころを見つけるのではないだろうか。イギリスのEUからの離脱交渉がいよいよ正念場を迎えたが、仮に最悪の「合意なき離脱」になったとしても、すでに金融市場はそれを織り込んでいるから大混乱に陥ることはないだろう。

　ということで、「平成最後」の1年の予想も、「よくもなければ悪くもなく、去年とたいして変わらない」ということにしたい。

　今年が去年と同じで、来年が今年と同じだとしたら、永遠に歴史は変わらなくなる。しかし、実際にはそんなことにはならない。ある日突然、思ってもいないようなことが起きるからで、これが「ブラックスワン」だ。

　白鳥（スワン）は「白い鳥」のことだったが、1697年にオーストラリアでブラックスワン（コクチョウ）が発見されると、これまでの常識は一夜にして覆されてしまった。

　近代史のブラックスワンとしては、第一次世界大戦の引き金を引いたサラエボ事件（オーストリア＝ハンガリー帝国皇帝の継承者フランツ・フェルディナントとその妻がサラエボで暗殺された）がしばしば引き合いに出される。この事件が起きるまで、ヨーロッパのひとびとは「世界大戦」が起きるなど想像もしていなかった。

　私にとってのブラックスワン体験は、2011年1月のエジプトの民主化運動だ。じつはその1カ月前にエジプトを訪れて、デモの舞台となったカイロのタハリール広場もよく歩いた。観光ガイドやタクシーの運転手などとも片言の英語で話し、エジプトの長期政権がいかに腐敗しているかとか、新聞やテレビは政府の発表を垂れ流すだけだとか、物価が上がってパンも満足に買えなくなったというようなことはさんざん聞かされたが、最後はかならず「だからもっとたくさんチップをくれ」という落ちになったので、それが「革命」につながるなどとはまったく思わなかった（チュニジアではすでに大規模なデモが始まっていたが、話題になることもなかった）。

　しかしいま思い返しても、街に「革命」を前にした緊張感がみなぎっていたわけではない。デモの参加者にしても、まさか自分たちが社会を動かし政権を倒すとは思っていなかったのではないだろうか。

　複雑系の科学ではこれを臨界状態と相転移で説明する。水に熱を加えるとやがてはげしく沸騰し水蒸気に変わる。このときの沸騰が臨界状態で、それを経ることでまったく別の位相（パラダイム）に転換する。

　私がエジプトを訪れたときがまさにこの臨界状態だったわけだが、それは外部からはまったくわからなかった。これは私が門外漢の旅行者だからではなく、知人の中東研究者によれば、エジプトのムバーラク政権崩壊を予想した専門家は一人もいなかったという。歴史は大きく変わることがあるが、それがいつやってくるかは（ほぼ）誰も知らないのだ。

　最近のブラックスワンとしては、イギリスのEU離脱（2016年6月）とトランプ大統領の登場（同11月）があげられるだろう。トランプが米大統領選で当選するとは（大半の専門家と同様に）まったく予想していなかったが、イギリスの国民投票については、もしかしたら離脱派が勝つのではないかと思って、サッカーのUEFAユーロ2016を観戦するついでに投票日のロンドンに行ってみた（といっても、なにか特別なことが起きたわけではなかった）。

　その後私は、このふたつの出来事の背景には、高度化する知識社会にうまく適応できなくなった先進国の中流層の存在があるのではないかと考えるようになった。

　移民問題と中流の崩壊で社会が保守化・右傾化しているというのはいまや常識だが、これは一面的な見方にすぎない。セクシャルハラスメントなどの被害体験を共有する#MeToo（ミートゥー）運動や、同性婚など性的マイノリティの権利獲得運動を見てもわかるように、世界のひとびと（もちろん日本も）の価値観は確実に「リベラル化」している。

　私たちが体験しているのは、「知識社会化・グローバル化・リベラル化」が三位一体となった巨大な潮流であり、その背後にはSNSのようなグローバルネットワークの普及がある。「反知性主義、排外主義、右傾化」というのは、この大きな変化に適応できないひとたちが引き起こしたバックラッシュだ。

　これについては『朝日ぎらい』（朝日新書）に書いたので繰り返さないが、世界が「リバタニア」と「ドメスティックス」に分断されていると考えれば、いま先進国のさまざまな場面で起きている衝突が理解できるだろう。

　リバタニアは仮想の「リベラル共和国」のことで、その住人は知識社会化やグローバル化に適応している。典型的なのはアメリカ東部（ニューヨーク、ボストン）や西海岸（ロサンゼルス、サンフランシスコ）など「クリエイティブ都市＠リチャード・フロリダ」に住み、金融、教育、メディア、ITなどの知識産業に従事するニューリッチ（BOBOS）だ。

　それに対してドメスティックスは知識社会化やグローバル化に適応できないひとたちで、その典型はラストベルト（錆びついた地域）に吹きだまり、トランプを熱狂的に支持し、ドラッグ、アルコール、自殺によって「絶望死」していく「プアホワイト」ということになる。（そんなアメリカの地方都市の雰囲気は映画『スリー・ビルボード』で描かれている）。

　大雑把に人口の3分の2がドメスティックスとするならば、アメリカでは2億人、日本では7000万人だから、国内選挙は「保守一強」になる。しかしリバタニアはグローバルな仮想共和国で、国境を越えてつながることができるから、世界全体ではその人数は24億人だ（世界人口73億人の3分の1）。

　この結果、ドメスティックスは国内では圧勝できるが、国際社会ではリベラルにまったく対抗できない。「アメリカは冷戦終焉で世界の一強になったはずなのに、中国、日本、欧州、メキシコなど世界じゅうから一方的に搾取されている」というトランプとその支持者たちの被害妄想的な世界認識や、ヨーロッパ諸国が右傾化しているにもかかわらずEU政府は先鋭的なリベラルのままで、両者の価値観が衝突するヨーロッパの現状もここから説明できるだろう。――従軍慰安婦問題で国内では“無敵”の保守論壇が、国際社会ではまったく相手にされない事情も同じだ。

　アメリカはいまや人種によって分断されているのではなく、共和党支持（保守）と民主党支持（リベラル）の政治的党派によって分断されている。アメリカのリベラルは、国内の保守派を自分と同じ「アメリカ人」と考えることはなく、イギリスやカナダ、オーストラリアなどアングロスフィア（英語圏）はもちろん、日本や中国など非英語圏のリベラルなひとたちを同類と見なすだろう。トランプはアメリカ国内のリベラルだけでなく、世界じゅうの英語圏のリベラル（リバタニア）からバッシングされるからこそあれほど怒り狂うのだ。

　ちなみに中国についても、『言ってはいけない中国の真実』（新潮文庫）のスキームがいまでも有効だと思っている。

　中国は「強国化」しているのではなく、経済発展によってひとびとの利害が対立するようになって「弱国化」している。習近平の強権政治は、そうしなければ14億人の国民を統治できないからだ。中国が民主化することはないが、だからといって国民の反感を買うような独裁もできない。歴史的に常にそうだったように、膨大な人民の利害調整で疲弊してしまうために、一部の論者が警告するような中国の対外拡張政策は非現実的だ。

　中国の動向の背後には、「ひとが多すぎる」という物理的制約がある。テクノロジーを駆使した人民管理もここから必然的に導き出された政策で、誰が信用できるかわからない社会では国民の一定の支持を得ている。

　中流の崩壊や経済格差の拡大を指摘する論者はたくさんいるが、それを「知能」と関連づけることはこれまでタブーとされてきた。だが誰もが知っているように、知識社会では言語運用能力や文書作成能力、論理的・数学的能力の高い者が大きなアドバンテージを持っている。知識社会における経済格差とは、「知能の格差」の別の名前なのだ。

　こうした主張は「差別的」として嫌われるだろうが、じつはOECD（経済協力開発機構）がPIAAC(Programme for the International Assessment of Adult Competencies)という国際調査で検証している。「16歳から65歳の成人を対象として、社会生活において成人に求められる能力のうち、読解力、数的思考能力、ITを活用した問題解決能力の3分野のスキルの習熟度を測定する」ことを目的に、24カ国・地域において約15万7000人を対象に実施されたもので、日本では「国際成人力調査」として2016年にその概要がまとめられている。

　ヨーロッパでは若者を中心に高い失業率が問題になっているが、その一方で経営者（企業家）からは、「どれだけ募集しても必要なスキルをもつ人材が見つからない」との声が寄せられていた。プログラマーを募集したのに、初歩的なプログラミングの知識すらない志望者しかいなかったら採用しようがない。そこでOECDは、失業の背景には仕事とスキルのミスマッチがあるのではないかと考え、実際に調べてみたのだ。

　このテストは日本でも行なわれていて、その詳細は新刊の拙著『もっと言ってはいけない』（新潮新書）で書いているが、その結果をまとめると以下のようになる。

日本人のおよそ3分の1は日本語が読めない。
日本人の3分の1以上が小学校3～4年生の数的思考力しかない。
パソコンを使った基本的な仕事ができる日本人は1割以下しかいない。
65歳以下の日本の労働力人口のうち、3人に1人がそもそもパソコンを使えない。

「そんなバカな！」と思うだろうが、これはAI（人工知能）に東大の入学試験を受けさせる「東ロボくん」で知られる新井紀子氏が、全国2万5000人の中高生の「基礎的読解力」を調査し、3人に1人がかんたんな問題文が読めないと指摘したことと整合的だ（新井紀子『AI vs教科書が読めない子供たち』東洋経済新報社）。これを疑わしいと感じるのは、あなたが知能が高いひとたちの集団のなかで生活しているからにすぎない。

　さらに驚くのは、日本人の成績がこんなに悪いにもかかわらず、OECDのなかでほぼすべての分野で1位であることだ。だったら他の国はどうなっているのかというと、OECD加盟国の平均は次のようになる。

先進国の成人の約半分（48.8％）はかんたんな文章が読めない。
先進国の成人の半分以上（52％）は小学校3～4年生の数的思考力しかない。
先進国の成人のうち、パソコンを使った基本的な仕事ができるのは20人に1人（5.8％）しかいない。

　ヨーロッパの国を見ると、PIAACの結果は南が低く北に行くほど高くなる。ユーロ危機のときに経済危機に陥りPIGS（ポルトガル、イタリア、ギリシア、スペイン）と呼ばれた国や、右派や左派のポピュリズムに翻弄される失業率の高い国が「南」に該当する。それに対して北欧などPIAACの得点の高い国は、排外主義的な政党が勢力を伸ばしてはいるものの失業率は低く社会は安定している。

　もちろんPIAACは、「仕事に必要な問題解決能力（≒知能）」を国別に計測しただけだが、その分布の偏りを見れば、それが政治や経済、社会、文化に影響を与えているのではないかと考えるのは当然だ。こうした仮説は今後、さまざまな研究によって検証されることになるだろう。

　日本人のおよそ3分の1は「日本語が読めない」が、それでも世界ではもっとも優秀で、OECDに加盟する先進国ですら成人の約半分はかんたんな文章を読めない。いままで誰もこんなことは指摘しなかったが、PIAACの結果を素直に評価するならば、これが私たちが受け入れなければならない事実（ファクト）だ。

　知識社会はますます高度化していくが、それにともなって人間の知能が指数関数的に向上していくわけではないから、仕事に必要なスキルをもたない労働者はブルーカラーを中心に増えていく。アメリカではこれはかつて、低スキルの黒人の失業率が高く社会的・経済的地位が低い「人種問題」として顕在化したが、現在では白人ブルーカラー層のスキルが基準に達しなくなり、中流から脱落しつつある彼らの怒りがトランプを大統領にする原動力になった。

　こうした状況は、日本も無縁ではない。

　社会学者の吉川徹氏は『日本の分断　切り離される非大卒若者（レッグス）たち』（光文社新書）で、1975年～94年に生まれ、バブル崩壊後の90年代から2000年代にかけて社会に出た「失われた世代（ロスジェネ）」を若年層とし、そこでは「どの大学を出たか」という「学校歴」ではなく、大卒か非大卒（高卒以下）かの「学歴」による明確な分断線ができつつあると論じている。レッグス（LEGs）はLightly Educated Guys（軽学歴の男たち）のことで、日本の社会を支える足（レッグ）であるという意味をかけている。

　年収や職業で学歴による「格差」が生じるのは誰でも知っているが、1955年～74年の「世紀の転換期」に社会に出た壮年層に比べて、レッグスではその差は大きくなっている。現在40代から60代前半の壮年層は、非大卒でもそれなりの仕事でそこそこの収入を得て家族を養っていくことができたが、20代から40代前半の非大卒の若年層ではこうした就業機会が失われつつあるのだ。

　さらに衝撃的なのは「幸福度」「自由」「生活満足」「上層帰属（社会の上層に帰属しているか）」の指標（ポジティブ感情）で、非大卒の男性は若年層でも壮年層でもきわめてスコアが低いことだ。それに対してもっともポジティブ感情のスコアが高いのは若年大卒女性で、壮年大卒男性と壮年大卒女性がそれにつづいている。大卒は総じてポジティブ感情が高いが、若年男性の幸福度は低くなっており、これは将来に対する不安感が大きいからのようだ。

　詳しくは『日本の分断』を読んでいただきたいが、吉川氏の描くレッグスたちの苦境は、アメリカで「絶望死」している白人のブルーワーカーに酷似している。その一方で、非大卒であっても若年女性は幸福度と生活満足度が高い（自由と上層帰属の意識は低い）。アメリカでは「ピンクカラー」と呼ばれる介護・看護などに従事する女性が年収でブルーカラーの男性を逆転したといわれるが、日本ではいまだに女性は非正規やパートの仕事が多いため年収ではかなりの開きがある。それにもかかわらず、「幸福度」ではすでに男女が逆転している。

　私は『幸福の資本論』（ダイヤモンド社）で、地方在住の「マイルドヤンキー」などと呼ばれる若者たちは「プア充」で、中学・高校からの濃密な友だち関係を維持して「プアでも充実している」と論じたが、これはどうやら女性だけで、レッグス（男性）は「プア充」からも脱落しつつあるようだ。

　著名な国際政治学者であるイアン・ブレマーは、「大国の中で民主主義が比較的うまく機能しているのが日本」だとして、①人口減で失業率が低い、②移民の大量流入がない、③SNSの普及度が他国に比べて低いことでポピュリズムへの耐性が高い、という3点をあげている（朝日新聞2018年8月22日朝刊）。それに加えてPIAACの結果から④職業スキル≒知的能力が（相対的に）高い、を挙げることができるだろう。吉川氏も同じPIAACのデータに基づいて指摘しているが、レッグスは日本では「軽学歴」だが、国際的に見ればじゅうぶん高い能力（スキル）をもっているのだ。

　このように考えると、日本に生まれた私たちはとても恵まれていることに気づくだろう。これまで述べてきたように、日本が世界（グローバル）の一部である以上、世界で生じているさまざまな問題に日本も直面している。だがそれはすべて「1周遅れ」なのだ。

　日本でもこれからますます価値観は多様化し、格差は拡大し、社会は分断されていくだろうが、それに伴う痛みはすべて先行する欧米が体験している。先進国のなかでも社会の分断が「臨界状態」に近いのは明らかにアメリカで、次いで（南の）ヨーロッパであり、日本は北欧諸国などとともに最後列にある。

　すなわち、これから日本社会で起きるであろうことは、欧米の混乱を観察していればほぼ正確に予測できる。これを「幸運」というのは、なにが起きるのかあらかじめわかっているのだから、それに的確に備えればいいだけだからだ。

　日本の政治家や官僚がこの大きなアドバンテージを活かせるかどうかはわからないが、すくなくとも個人では対処可能だ。私はずっとこのような主張をしてきたが、今年はそれが誰の目にも明らかになると予想しておこう。

橘 玲（たちばな あきら）

作家。2002年、金融小説『マネーロンダリング』(幻冬舎文庫)でデビュー。『お金持ちになれる黄金の羽根の拾い方』(幻冬舎)が30万部の大ヒット。著書に『「言ってはいけない　残酷すぎる真実』(新潮新書)、『国家破産はこわくない』(講談社＋α文庫)、『幸福の「資本」論　-あなたの未来を決める「3つの資本」と「8つの人生パターン」』(ダイヤモンド社刊)、『橘玲の中国私論』の改訂文庫本(新潮文庫)など。最新刊は、『もっと言ってはいけない』(新潮社) 。

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