2022年、自動車業界は“半導体不足”懸念払拭の要あり

2022年、自動車業界は“半導体不足”懸念払拭の要あり
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 2021年、ITなど世界先端産業の最前線である生産現場を襲ったのは、グローバル規模の半導体不足だ。コンピュータやモバイル機器、IoTなどのネットワーク、産業用ロボット、そして自動車などのメーカーは急増する製品需要に対応して、自社製品に使用するに十分な半導体チップを確保するために奔走した1年だった。そこでは各産業で慢性的な半導体不足が顕著になり、自動車産業も例外ではなく、自動車生産の停止にまで追い込まれた。


 半導体不足は、さまざまな組織に影響をもたらした。日産自動車は自動車生産台数を50万台削減すると発表、実にそのとおりになった。米ゼネラル・モーターズ(GM)もピックアップトラックの生産の一部を中断せざるを得なくなり、半完成したクルマに必要な半導体が載せられず、後付けを待って工場敷地にストック駐車させたほどだ。


 自動車メーカーではないが、Apple CARで業界進出を目論むアップルコンピュータのCEOティム・クック氏は7月、チップ不足が同社のiPhoneやタブレット端末の販売に影響を与えると述べた。


 世界ナンバーワンの自動車会社、トヨタも東南アジア系サプライヤーの多くが、コロナ禍から半導体部品を含め生産停止に追い込まれ、日本国内の完成車工場が動かせない事態となった。


 以上、グローバルな半導体不足によって自動車産業も大きな打撃を受け、米国の自動車生産は少なくとも150万台、ひょっとすると500万台は減少するとも云われた。対応してフォードとGMはすでに2021年々央に生産を制限するなどの処置に踏み込んだ。電気自動車の精鋭テスラは生産レベルを維持するために自社ソフトウェアを修正して代替サポートを行なう対応に追われた。


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