日経平均は反発。222.82円高の22183.53円(出来高概算6億1424万株)で前場の取引を終えた。
セクターでは、東証全33業種が上昇するなか、電気・ガスが2%高になったほか、証券商品先物、繊維製品、サービス業、建設業が上昇した。売買代金上位では、ソフトバンクG<9984>、任天堂<7974>、リクルートホールディングス<6098>、ファーストリテ<9983>、三菱UFJ<8306>、コロプラ<3668>、アドバンテスト<6857>、富士通<6702>、アンリツ<6754>が上昇。一方で、ソニー<6758>、ZOZO<3092>、ソフトバンク<9434>、JT<2914>は軟調。
日銀政策委員会・金融政策決定会合では、金融緩和政策の現状維持が決定した。長期金利誘導目標「0%程度」、短期政策金利「-0.1%」に据え置いた内容は想定線であり、ランチタイムの225先物も堅調推移を継続している。本日15時半から控える黒田日銀総裁の会見では、米国・欧州の中銀による金融緩和決定を受け、長期金利の変動幅拡大やフォワードガイダンスの強化への見解に注目が集まっているようだ。
前引け時点での東証規模別株価指数では、中小型株優位の展開となった。日経平均の上値が重くなるなかで、物色としても足元で売られていたグロース株や各種テーマ株に対する押し目買いの動きも目立ってきている。特に「5G」テーマに関しては、NTTドコモ<9437>が明日から開催されるラグビーワールドカップ日本大会の試合会場などでの試験サービス開始を明らかにしたタイミングでもあり、関心が向かいやすくなっているようだ。同大会は、約1ヵ月半というスポーツイベントとしてはかなりの長期間(東京五輪は約半月、サッカーW杯は約1ヶ月)で開催され、経済規模も4300億円を超えるといわれている。先んじて関心の向かっているハブ<3030>やゴールドウイン<8111>に対する短期資金の動向にも注目が集まろう。
《AK》