15日の日経平均は大幅反発。454.62円高の38157.94円（出来高概算20億1000万株）と終値でも約34年1カ月ぶりに38000円台を回復して取引を終えた。
前日の米国市場でハイテク株などが買い戻された流れを引き継ぎ、東京市場でも値がさ株を中心に買いが先行して始まった。ただ、心理的な節目の38000円を突破してくると、目先の利益を確保する売りや戻り待ちの売りなどが散見され、上げ幅を縮める場面もあった。もっとも、海外勢などの押し目買い意欲は強く、38000円を上回っての推移を継続するなか、大引けにかけて上げ幅を広げた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1100を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、保険、機械、石油石炭、ゴム製品など16業種が上昇。一方、鉱業、パルプ紙、繊維製品、その他製品など16業種が下落し、サービスが変わらずだった。
指数インパクトの大きいところでは、東エレク＜8035＞、ファーストリテ＜9983＞、ソフトバンクG＜9984＞、アドバンテス＜6857＞が堅調だった半面、バンナムHD＜7832＞、ソニーG＜6758＞、エーザイ＜4523＞、TOPPAN＜7911＞が軟調だった。

前日の米国市場では、前日の下落の反動や米連邦準備制度理事会（FRB）高官が利下げに前向きな姿勢を示したことが材料となり、主要株価指数は上昇。SOX指数やナスダック指数の強さが目立つなど、ハイテク関連株の上昇となった。東京市場でも半導体関連株などを中心に値を上げる銘柄が増えた。取引開始前に発表された2023年10-12月期の実質GDP（国内総生産）は、2四半期連続のマイナス成長となったが、「日銀が金融政策正常化に動きにくくなるのではないか」との見方に向かわせた。

日経平均は上昇したが、東証プライム市場では値下がり銘柄が6割を占めており、半導体関連など一部の銘柄に資金が集中している。
海外投資家が過去に日本株を大量に買い越した、小泉構造改革、アベノミクスへの期待時からみれば、買い余力はまだ十分にあり、上値余地は大きいとの声も聞かれる。