7日の日経平均は3日ぶりに大幅反落。817.76円安の36887.17円（出来高概算19億9000万株）と終値ベースでは昨年9月18日以来約6カ月ぶりに37000円台を割り込んで取引を終えた。
前日の米ハイテク株安や円高進行を嫌気してリスク回避の動きが強まった。節目の37000円を割り込むと押し目を拾う動きもみられたが、米国では2月の雇用統計の発表を控えており、結果とそれを受けた米国市場の動向を見極めたいとして様子見ムードが広がった。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1100を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、ゴム製品、鉄鋼、鉱業、石油石炭など8業種が上昇。一方、その他製品、電気機器、精密機器、保険、証券商品先物など25業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、日産化＜4021＞、レーザーテック＜6920＞、ブリヂストン＜5108＞、東海カ＜5301＞、ニコン＜7731＞がしっかりだった半面、ファーストリテ＜9983＞、東エレク＜8035＞、アドバンテス＜6857＞、ソフトバンクG＜9984＞、コナミG＜9766＞が軟調だった。

前日の米国市場では主要3株価指数が下落した。半導体設計企業のマーベル・テクノロジーが大幅安となり、エヌビディアなど半導体銘柄が軒並み売られるなか、東京市場も半導体関連中心に売りが先行した。また、円相場が一時1ドル＝147円台半ばへと円高が進み、業績懸念から輸出関連株にも下落する銘柄が目立った。さらに、トランプ米政権による関税政策に対する不透明感も投資家心理を委縮させ、日経平均の下げ幅は一時900円に迫る場面があった。

日経平均は下振れリスクが拭えない状況にある。また、米雇用統計については、非農業部門雇用者数が前月比16万人増と見込まれているが、結果が振るわなければ、ドル売りに伴う円高や株安が加速する可能性がある。
また、日本時間のあす未明にはパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の講演が予定されている。雇用統計の結果も踏まえて、「利下げを急がず慎重に判断していく」というこれまでの金融政策スタンスを示すのかにも関心が集まるだろう。

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