10日の日経平均は反発。141.10円高の37028.27円（出来高概算17億株）で取引を終えた。
前週末の米国株高を受けて買い先行で始まったものの、トランプ大統領の発言が先行き不透明感につながり、日経平均は36705.02円と下げに転じる場面もみられた。ただ、連日の株価下落で押し目を拾う動きが出たほか、一時1ドル＝147円台割れ目前に迫った円相場は1ドル＝147円台後半まで円高が一服したため、買い戻しの動きにつながった。しかし、積極的に売り買いを仕掛ける向きは少なく、その後は37000円前後でのもみ合いが続いた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が900を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、鉱業、精密機器、輸送用機器、サービス、化学など14業種が上昇。一方、その他製品、鉄鋼、銀行、保険、機械など19業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス＜6857＞、東エレク＜8035＞、ソフトバンクG＜9984＞、ファナック＜6954＞、レーザーテック＜6920＞が堅調だった半面、ファーストリテ＜9983＞、中外薬＜4519＞、ソニーG＜6758＞、任天堂＜7974＞、良品計画＜7453＞が軟調だった。

米半導体大手ブロードコムの好決算が支援要因になり、東京市場でもアドバンテスなど半導体関連株などが買われ、日経平均は反発して始まった。ただ、トランプ大統領が米メディアとのインタビューで、「景気後退の可能性を明確に否定しなかった」ことが懸念要因と受け止められ、日経平均の下げ幅は一時180円を超えた。ただ、下へのバイアスは強まらず、その後は再びプラスに転じる場面もあるなど、37000円処での底堅さがみられた。

日経平均はひとまず反発したものの、先行き警戒感は拭えておらず、下値不安が解消されていない、来週の日米金融政策決定会合の結果次第では、円高が一段と進む可能性がある。また、米国が日本からの輸入品に関税を課す可能性も残っているだけに、関連報道には引き続き注意が必要だろう。
方向性が見極めづらいなか、押し目拾いのスタンスに向かわせよう。

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