2035年のトレンドを予測し、未来起点の経営戦略に生かす「電通未来曼荼羅2026」発表

5月18日、AI時代のビジネスチャンスを模索する「未来探索セッション」を開催2026年4月16日株式会社 電 通 株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：松本 千里、以下「電通」）と、国内電通グループ5社は共同で、2035年までに起こり得るトレンドをまとめ、企業の未来起点の経営戦略や新規事業の立案、サービス開発などに活用できる中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2026」の提供を本日より開始しました。想定を上回るスピードで進むAIの浸透も踏まえた上で2035年を読み解いたツールで、5月18日には電通本社ビルにおいて「電通未来曼荼羅2026」を活用した「未来探索セッション」を開催します。本セッションでは、企業の未来のチャンスが見つかる領域探索手法の紹介に加え、さまざまな業界の方々と未来に向けた革新的なアイデアを共有することで、新たなビジネスチャンスを模索する機会を創出します。 ＜電通未来曼荼羅2026・未来トレンド72テーマ＞【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202604157442-O2-Mo386l9D】 国内電通グループが2010年に提供を開始した「電通未来曼荼羅」は、「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4カテゴリー全72のトレンドテーマを網羅的に分類し、それぞれの概要とデータ、関連トピック、それらが未来にもたらす変化や重要となる視点をまとめているツールです。アップデートを重ねながら、本ツールを用いたコンサルティングサービスも行っており※1、これまでにも多くの企業に提供してきました。 最新版では、時代の変化に合わせて前年度版※2から9つのトレンドテーマを刷新し、全72のトレンドテーマについて以下の3つの着眼点でアップデートを行っています。2035年には、AIが特別な先端技術ではなく、あらゆる事業・生活の意思決定や創造活動に組み込まれた社会の基盤となり、人と企業の価値創造のあり方そのものを再定義するであろうと捉えています。また、近年、急速な広がりを見せ、今後のビジネスへの大きな影響が予測される価値観やテクノロジー、社会動向も踏まえ、各トレンドにおける今後の展望や商機について多角的な視点で紹介する「未来へのヒント」にも、最新の知見から得た示唆を盛り込んでいます。 ① AIに代替されないやりがい・生きがい AIによって人間のさまざまな行動が代替されていく中で、仕事や教育のあり方、人が社会に対して提供できる価値は何か。また、人は仕事や学びにどのような価値を見いだすのか。 ② コミュニケーション・人のつながりの価値の再定義 AIがアバターやエージェントとして日常的な対話の相手となりつつある社会において、人と人がつながること・関わることの価値は何か。 また、人はどのような関係性に信頼や意味を見いだすのか。 ③ 生産活動・消費活動の変化と進化 農業や製造業など生産プロセスのスマート化、購買行動の二極化などが進む中で、生産から消費に至るバリューチェーンの何が変化し、何が進化していくのか。 また、人は何を基準に商品やサービスを選ぶのか。 当社は、独自のアプローチで企業の未来価値を見いだす国内電通グループ横断組織「未来事業創研」と連携し、「電通未来曼荼羅」のアップデートにとどまらず、未来の研究やソリューションの開発を推進しています。今後も「未来起点」で経営戦略の立案支援や新規事業・サービス開発に伴走し、企業のイノベーション創出および事業成長に貢献していきます。 ＜電通未来曼荼羅を活用した「未来探索セッション」について＞ 「電通未来曼荼羅2026」の提供開始に伴い、同ツールを活用した未来探索セッションを開催します。未来の事象・トレンドの紹介に加え、事業環境を取り巻く重要な外部環境の変化を特定しながら、同ツールをいかに活用して新たな事業開発につなげていくかをご紹介します。 《「未来探索セッション」概要》 -日時：2026年5月18日（月）15:00～17:30 -会場：電通本社ビル（東京都港区東新橋1-8-1） -定員：30名 -参加費：無料 -セッション終了後には、お飲み物や軽食をご用意したカジュアル相談会も予定しています。 《申し込み締め切り》2026年5月11日（月）14:30 ・申し込み者が多数の場合、抽選となる可能性があります。 ・当選された方には、2026年5月11日（月）～5月15日（金）にメールにてご連絡します。 《対象者》 ●以下のような課題を抱えている企業の方 - AIの急速な浸透に伴い、漠然と10年後の自社の姿に不安を感じている。 - 技術はあるが、戦略的な活用方法を十分に描けていない。 - 中期経営計画などが、過去実績からの積み上げでとどまり、将来の可能性が広げられていない。 - 新規事業／サービス企画が、既存ビジネスの延長から抜け出せない。 - 既存事業の新たな成長のあり方を模索している。 - 縦割りの組織構造により、新しいアイデアや推進力が生まれにくい。 - モノづくりはできるが、ビジネスモデル設計や事業・サービス体験設計に課題を感じている。 ●当社グループとの連携・提携をご検討いただける方 ※競合他社、パートナー企業からのお申し込みはお断りしています。 《申し込み先》下記URLよりお申し込みください。（事前登録／抽選制） https://pages2.dentsudigital.co.jp/seminar/20260518/?utm_source=dentsu&amp;utm_medium=other&amp;utm_campaign=20260518_seminar 《「電通未来曼荼羅」活用事例と過去に実施したワークショップのレポート》 昨年のワークショップでは、「電通未来曼荼羅」を活用した2035年に向けた未来予測をもとに、新規事業アイデアを創出するプログラムを実施しました。プロジェクト事例の紹介や、事業アイデア創出のためのグループワークとディスカッションを通じて、未来の消費者ニーズや市場動向を踏まえたビジネスモデルやサービスの概念形成について体験していただきました。詳細レポートは次のURLからご覧いただけます。 https://www.dentsuconsulting.com/column/43 ※1 2019年9月20日発表：電通と電通デジタル、近未来の事業構想に向けた発想支援ツール 「電通未来曼荼羅2019」を活用したコンサルティングサービスを提供開始 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2019/0920-009886.html ※2 2025年2月19日発表：2035年のトレンドを予測し、未来起点の経営戦略に生かす 「電通未来曼荼羅2025」発表 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2025/0219-010848.html ＜国内電通グループ6社＞（順不同） ・株式会社電通（https://www.dentsu.co.jp/） ・株式会社電通東日本（https://ssl.dentsu-east.co.jp/） ・株式会社電通デジタル（https://www.dentsudigital.co.jp/） ・株式会社電通コンサルティング（https://www.dentsuconsulting.com/） ・株式会社電通総研（https://www.dentsusoken.com/） ・株式会社電通マクロミルインサイト（https://www.dm-insight.jp/） 以上