出社頻度増加が7割、必要性実感する人も　Job総研が「2026年 出社に関する実態調査」
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　“一長一短”と表現するのが一番当たっているかもしれない。コロナ禍で増えたリモートワークだが、“出社回帰”を経て、ほぼコロナ前の状態に戻っている会社も少なくない。

転職サービスを提供するパーソルキャリア（東京）が運営する調査機関「Job総研」による「2026年 出社に関する実態調査」では、7割が今年度出社頻度が増えると回答。会社の方針変更が主な理由だが、出社の必要性を実感している人もいる。一方で、通勤時間にストレスを感じる人も7割いた。

　調査は、現在就業中で、同社の転職関連サービス「JobQ Town（ジョブキュータウン）」に登録している人に3月25日～30日にかけて実施。全国の20～50代の327人が回答した。全体の20.2%が今年度すでに勤務先での出社回帰が「あった」とし、実際の出社頻度は週5日。出社が理想の働き方だとする人は全体の53.2%だが、理想の頻度は「週3」だった。出社が必要だと考える理由は、「すぐに質問しやすい」「リモートより意思疎通ができる」など、やはりコミュニケーションがとりやすい点だった。

　もっとも、全体の62.8%が通勤時間を「非効率に感じる」とし、通勤にストレスを感じる人が75.8%。そのストレスで「生産性が落ちる」（51.1%）、「集中力が下がる」（30.0%）と感じている人も多かった。

　自由記述のコメントでは、「出社にはネガティブではないが、会社的に必ず出社なので選択肢は増やしてほしい」「出社の価値は十分感じているが、通勤で疲労がたまるので週2日はリモートできる日がほしい」など、適度なハイブリッド勤務を求める声が並んだ。

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