医療資源を最適化し、途切れないケアを　総合メディカルグループが成長戦略発表

調剤薬局や医業経営コンサルティングを展開する総合メディカルグループは4月13日、東京都内で成長戦略発表会を開き、医療資源を最適化するとともに、患者の人生に沿って必要な医療が途切れずに届くインフラの構築を目指す、との方針を表明した。専門知識を持つ薬剤師が日本中のどこであってもサポートできるオンライン連絡網を実装するほか、管理栄養士による食事管理や介護用品の提供など生活全般のサポートにも注力し「私たちは人生の『伴走者』であり続けることを約束します」としている。▼余力を生み支援に 同グループは、全国に約800店舗の薬局を展開するほか、コンサルティング、医業承継・開業支援、医療人材の転職・派遣などを手がけている。 多田荘一郎社長は、地域医療の現状について「増やせば回る時代から、限られた資源をどうつなぎ直すかが問われる時代に入っている」と指摘した。具体的には、人手不足、医薬品などの供給制約の常態化、施設建設費の高騰と、医療を支える「ヒト、モノ、ハコ」の全てに制約がかかる中、訪問診療などで医療を提供する範囲が病院外にも広がっている、と構造的課題を挙げた。 解決策として、多田氏は「医療機関の視点からは、院内の最適化や診療所の経営支援を通じて医療資源を最適化し、地域医療に向けた余力を生み出す。患者視点では、医療は入院、外来、在宅という『点』ではなく、連続した生活の中で『線』としてつなぎ、生活支援などを含めて面で支えることが不可欠。この二つの軸を同時に進めていく必要がある」と方向性を示した。▼長期・網羅の伴走型 総合メディカルの出森慎一医業支援事業開発本部長は「医療機関運営、引き受けます」と題して、医療提供体制の現状を解説した。「病院の7割が本業赤字で、物価高騰とコロナ補助金終了が経営を直撃している。解決策の一つは、管理部門のプロフェッショナル化」 クリニックは2025年に7500件が新規開業する一方、廃止は5100件だった。開業は都市部に集中し、地方では地域医療を支えてきた診療所、クリニックが消滅し公的医療機関に負担が増えているという。「さらに深刻な問題は後継者問題。後継者未定が62％に上っている」ことで「医療時間を奪う経営の重圧を、私たちが肩代わりする。単発的な解決から長期的・網羅的な伴走型に進化させていく」とアピールした。▼連絡網で全国的サポート 続いて総合メディカル林田壮一郎薬局事業本部長は「これまでの薬局は、処方箋を預かり正確に調剤して薬を渡す。それで完結する受動的な箱に過ぎなかった」と述べ、同グループが目指す薬局像を語った。 「薬剤師のオンライン連絡網を構築し、特定の店舗に混雑が集中しても、地域全体のネットワークで負荷を吸収する。また、患者が日本のどこにいても、高度な専門知識を持つ薬剤師がサポートに入り、高い品質の専門ケアを受けられるようにする」「入院、退院、外来、在宅を一本の線で結ぶ接続の設計を実装し、副作用の兆候や食欲の変化などを察知して医師へフィードバックする」という。▼安心の時間作り 発表会には、築50年を超えた病院を2022年に移転・新築した木村病院（東京都荒川区、99床）の木村玄院長も出席。用地取得でマンションデベロッパーとの競り合いに敗れ続けながらも、移転先を患者のいる同じ荒川区内にこだわった理由や、病院経営のプロの支援などを紹介した。 新築後の救急受け入れ台数は、以前の3倍に当たる年間1800台に増えたという。何よりも「病院を新しくすることは、単に建物を替えることではない。この場所で30年先も50年先も、地域の人が安心して医療を受けられる時間、老いていける時間を作り出せた。そして志ある仲間が集まり、チームも育つ」と意義を語った。