次世代シェアサイクル「LUUP」が六本木・赤坂・虎ノ門と新宿の２エリアに新たに展開開始

六本木交差点から徒歩1分のポートなどに設置を開始電動マイクロモビリティのシェアリングサービス「LUUP（ループ）」を展開する株式会社Luup（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO：岡井大輝、以下「Luup」）は、LUUPのポート（※1）の展開エリアを、渋谷に加えて、六本木・赤坂・虎ノ門と新宿の２エリアに拡大しました。既にポートの設置を開始しており、2021年4月には65ポートに増える見込みです。[画像1: https://prtimes.jp/i/43250/65/resize/d43250-65-729203-5.png ]Luupは、街じゅうの小型電動アシスト自転車に、どこからでも乗れて好きな場所に返せるシェアリングサービス「LUUP（ループ）」を2020年5月25日より展開しています。現在、渋谷エリアにおけるポート数は200箇所以上に拡大しており、展開エリア内においては最高密度でのポート導入が実現できています。六本木・赤坂・虎ノ門と新宿の２エリアでも、同様の密度でのポート設置を目指しています。新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり、シェアサイクル は「密」を避ける移動手段としてさらに需要が高まっています。対応エリア拡大によってより多くの方々に安心して日々の移動を行っていただくことができると考えています。[画像2: https://prtimes.jp/i/43250/65/resize/d43250-65-579038-4.png ]新エリアのポート例LUUPは渋谷エリアからサービスを開始し、200箇所以上に至るまでポート数を拡大してきました。2021年1月より六本木・赤坂・虎ノ門エリアと新宿エリアにおいてもポート数を拡大しています。直近導入されたポート例は以下の通りです。（※2）【六本木・赤坂・虎ノ門エリアのポート例】● 大和ライフネクスト本社・住所：東京都港区赤坂５丁目１&minus;３３・利用可能台数：3台・アクセス：赤坂駅から徒歩3分● 佐竹ビル・住所：東京都港区六本木4丁目9-1・利用可能台数：12台・アクセス：六本木駅から徒歩1分[画像3: https://prtimes.jp/i/43250/65/resize/d43250-65-674133-0.jpg ]【新宿エリアのポート例】● インバウンドリーグ (INBOUND LEAGUE)・住所：東京都新宿区新宿５丁目１５&minus;１４・利用可能台数：5台・アクセス：新宿三丁目駅より徒歩2分● 王城ビル・住所：東京都新宿区歌舞伎町１&minus;１３&minus;４・利用可能台数：16台・アクセス：JR新宿駅から徒歩3分[画像4: https://prtimes.jp/i/43250/65/resize/d43250-65-575842-1.jpg ]※１&hellip;ポートとは、LUUPのモビリティを借りたり返したりすることができる場所のことです。※２&hellip;LUUPポートの詳細は、アプリから確認できます。今後の展望今後も六本木・赤坂・虎ノ門エリアと新宿エリアへの新たなポートの設置を継続し、4月時点では65ポートの設置を見込んでいます。エリア拡大によって、街の人々の日々の移動における利便性向上に貢献するとともに、「密」を避けることで新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐ手段としてもLuupのサービスが役立つことを期待しています。【株式会社Luupについて】株式会社Luupは、電動・小型・一人乗りのマイクロモビリティのシェアリング事業を通して、街じゅうを「駅前」化する新しい短距離移動インフラを創ります。 電動キックボードなどの新しいモビリティを日本で安全かつ便利に利用するための「新しい機体の実証」と、シェアリングの形での移動体験を検証する「新しいシェアサービスの実証」の2つに取り組んでいます。・所在地：東京都渋谷区東1-8-4 INO SHIBUYA 1-2F・取引先金融機関：三井住友銀行、三菱UFJ銀行、みずほ銀行・代表者：岡井大輝・創業：2018年7月・URL：https://luup.sc/・アプリダウンロードURL：https://luup.onelink.me/Myjb/cfcdb04a※LUUPアプリは、iOS 12.1 以降、iPhone 6 以降、Android OS 5.0 以降の端末でお使いいただけます。● 株式会社Luup代表取締役社長兼CEO 岡井大輝 プロフィール東京大学農学部を卒業。その後、戦略系コンサルティングファームにて上場企業のPMI、PEファンドのビジネスDDを主に担当。その後、株式会社Luupを創業。代表取締役社長兼CEOを務める。2019年5月には国内の主要電動キックボード事業者を中心に、新たなマイクロモビリティ技術の社会実装促進を目的とする「マイクロモビリティ推進協議会」を設立し、会長に就任。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ