記事は、1996年に日本が「広島の原爆遺跡(原爆ドーム)を文化遺産申請する際に、戦争の被害者、平和の提唱者であるとのイメージを作り上げる事に成功した」とし、原爆の跡地を「平和記念公園」としたり、広島に「世界平和のメッカ」との異名を持たせたと解説。
さらに、遺産の価値を論じる中で「まさに日本がアジアの他国を侵略し、現地の人びとに残酷な被害を与え、太平洋戦争を起こしたことで、最終的に原爆を投げつけられた点についてそもそも触れていない」と批判。世界文化遺産という「抜け穴」を政治利用する日本に対して、中国は強い反対の姿勢を示したものの、結局無益に終わったとした。
そのうえで、広島の原爆ドームの文化遺産申請は当初米国人が提案したものであり、そこに日本を巻き込んだものであったことを紹介。その後、米国内の政治状況によって米国が手を引き、日本がそのプロセスを引き継いだとし、「日本は何の準備もないままおいしいところだけ持って行った」と解説した。一方、今回の文化遺産申請は長期にわたって計画を立ててきた「自前の成果」であり、「あからさまな日本の文化遺産申請の動きに対して、これを阻むような実質的な力がまったく出現しなかった」点が「人びとを不安にさせる」と論じた。
記事は、「世界遺産を1つの世の中とするならば、日本は陰険かつ邪悪な秘技が書かれた書物を持った刺客である。世の中の抜け穴について深く理解し、名門や正統派の発言権を徐々に削いで自らの地位を築かんとするものだ」と形容。「このようなピンチを迎え、門を閉ざして修行している大師(高僧)や長老たちが出動するときがやってきたのだ」とした。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:(C)motive56/123RF.COM)
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