2025年9月2日、韓国・国民日報は「伝統的にチップ文化の存在しない日本と韓国の飲食店にチップボックスが登場し、大きな論争を巻き起こしている」と伝えた。
記事によると、日本のSNS上に先月13日、東京・浅草にある牛かつ店の入り口に設置されたチップボックスの写真が投稿された。
また韓国でも最近、同様の論争が巻き起こった。ソウル・汝矣島にある飲食店に設置されたチップボックスの写真がSNS上に投稿され、日本と同じく否定的な反応が多数寄せられた。韓国では過去にも、人気パン屋がチップボックスを導入したものの、強い反発を受けて撤去したケースがある。タクシーにチップ制度が導入されたこともあるが、利用率が低く形骸化しているという。
日本と韓国でチップ制度導入の試みが否定的に受け止められる背景には、文化的特性に加えて物価高の影響があるとされている。専門家は「チップ制度が導入されれば、その分のコストが物価上昇を招き、『チップフレーション』が起こる可能性はある」としつつも「ただし韓国などアジア諸国でチップ文化が定着する可能性は極めて低い」と述べたという。
この記事を見た韓国のネットユーザーからも「西洋の文化で良くないものの一つがチップ文化」「韓国でチップを強要したり促したりする店があったら、口コミで広めて閉店に追い込むべきだ。チップは米国人たちもなくそうとしている文化なのに、なぜいまさら取り入れようとするのか」「チップボックスを見かけたらすぐにその店の不買運動を開始する」「反対に客が不快な思いをしたら飲食代を割引きしてくれるの？」「自動化、セルフ化、高い食事代、さらにはチップまで？。一体誰の何に対してチップを払うのか」「カード決済が主流の韓国にチップボックスを置くことが自体がそもそもおかしい。そういうことをすると客は離れていく」など、否定的な声が多数寄せられている。
